2018 Fiscal Year Annual Research Report
Empirical analysis on effect of increase in female graduates from higher education
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15K03420
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| Research Institution | Hitotsubashi University |
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Principal Investigator |
加藤 真紀 一橋大学, 森有礼高等教育国際流動化機構, 准教授 (80517590)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
河野 銀子 山形大学, 地域教育文化学部, 教授 (10282196)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 高等教育 / 女性 / STEM / 地域格差 / 留学生 / 進学移動 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は最終年度であり、研究成果の公表に注力した。昨年度、国際学会で発表した英語論文は日本の大学関係者から日本語での発表を要望されたことから、英語での論文投稿前に日本語でのワーキングペーパーを作成し公表した。またこれとは別に英語での国際学術誌へ論文を投稿し査読に対応した。その結果、国際学術誌への査読付英語論文掲載が2本、投稿中の英語論文が1本（2018年8月投稿、現在査読結果待ち）、そして投稿中論文の日本語版ワーキングペーパーの発表が1本となった。公表された論文の内容は以下の通りである。
英語論文の内の1本（研究発表1の論文）は、大卒女性の就労率が日本の都市部で低く地域で高い理由を明らかにするために、1992から2002年までの3時点の就業構造基本調査の個票を用いて分析したものである。分析の結果、就労率が異なる理由として、地方は教員が多く教員職の継続率が高いなど既婚大卒女性の職種の地域差が示された。
英語論文の2本目（研究発表2の論文）は、大卒女性の地域差を促す要因として考えられる、大学進学移動を扱った。学校基本調査の個票を用いて分析した結果、進学移動には分野と性別が影響することが示された。
日本語版ワーキングペーパーは女性科学技術者の母集団である大学院生のうち、女性留学生がSTEM分野で学ぶ女性学生比率に与える影響を明らかにすることを目的とした。分析対象は、米国と日本の2か国とした。分析の結果からは、STEM分野を選択する米国の大学院生のうち留学生はコンピューター科学をより多く選択し自国学生は生物科学をより多く選択するなど、留学生と自国学生の間で、STEM詳細分野の専攻選択が異なる傾向がみられた。本結果からは、STEM分野の女性の増加には留学生を明示的に対象とすること、すなわち女性の内部構成に焦点を当てることの必要性が示唆された。同時にデータ整備の必要性も示された。
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