2015 Fiscal Year Research-status Report

動態的なサプライチェーン・ネットワークの形成原理のパラダイム・シフトに関する研究

Research Project

Project/Area Number	15K03603
Research Institution	Hiroshima University
Principal Investigator	秋山高志広島大学, 社会(科)学研究科, 准教授 (80457283)
Project Period (FY)	2015-04-01 – 2019-03-31
Keywords	ネットワーク / 組織間関係 / R & D / プロジェクト・マネジメント / サプイチェーン・マネジメント / 国際経営 / 自動車 / AI
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は、世界の自動車産業における研究開発ネットワークとサプライチェーン・ネットワークにおいて、ネットワーク分析を用いてパフォーマンスの高いネットワークの形成の在り方を検討することであった。その際、クラスター毎に地域コンテクストとネットワーク特性との関係を分析し、研究開発及びサプイチェーン・マネジメントの両面におけるネットワークの形成原理を考察するものである。本研究の期間は、平成27年ー平成30年度の4年間であり、前半の２年間において研究開発ネットワークの分析を重点的に行い、後半の２年間においてサプライチェーン・ネットワークの分析に集中する。当該予定に従い、平成27年度は、世界の自動車産業の研究開発ネットワークの作成を行った。研究成果については、平成28年度に分析・考察が終了次第、海外ジャーナルにて報告する予定である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 平成27年度には、世界の自動車産業の研究開発において、特に最先端技術が必要とされるAIを中心に、産官学のコラボレーション・ネットワークの全体像、中心点、媒介点、構造的空隙、構造同値、クラスター、及びそれらの変遷を分析するためのデータの設計、収集を行った。具体的には、web of scienceにおいて、artificial intelligenceで検索されたアカデミック・ジャーナルの共著者を研究プロジェクトの参加者と見做し、グローバルにおけるAI研究の研究者間ネットワークを作成した。これには、大学教員、企業及び公的機関の研究員など様々な組織に所属する人々が含まれた。平成28年度にデータ分析が全て済み次第、海外ジャーナルに投稿することを予定している。
Strategy for Future Research Activity	平成27年度に引き続き、世界の自動車産業のAI研究開発における産官学のコラボレーション・ネットワークの分析を行う。これにより、AI研究が世界のどこで発芽し、どのようなクラスターを形成し、それらがどこからどこへ変遷、拡散して行っているのかを分析する。さらに、研究成果としてアカデミック・ジャーナルのインパクト・ファクター及び引用頻度を使用し、如何なるネットワークを形成し、如何なる位置にポジショニングすることが高いパフォーマンスにつながるのかを、経時的視点を加えながら明らかにする。これにより、最先端研究におけるプロジェクト・マネジメントのチーム・ビルディングの効果的な在り方を議論する。
Causes of Carryover	本研究は研究開発ネットワークとサプライチェーン・ネットワークにおける、コンテクストを反映した最適なネットワーク特性の在り方を検討するものである。研究計画当初、サプライチェーン・ネットワークに関する分析から研究を開始する予定であったが、筆者が平成28年度にカリフォルニア大学バークレー校の客員研究員に就任することを契機に、当該大学のシリコンバレーに近い立地を利用し、研究開発ネットワークから研究を開始することに改めた。これにより、初年度予定していたグローバル・サプイチェーン・ネットワークに関するデータの購入費用が研究初年度である平成27年度から平成28年度、もしくは平成29年度に移行することになった。以上が、使用額の変更の理由である。
Expenditure Plan for Carryover Budget	平成27年度に使用しなかったグローバル・サプライチェーン・ネットワークに関するデータについては、平成28年度か平成29年度の初頭には購入する予定である。従って、研究期間である4年間における研究必要経費に相違は生じない。必要に応じ、順次適切に執行していく。