2016 Fiscal Year Research-status Report
推論空間モデルに基づくeクチコミ文の態度変容効果仮説の検証
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15K03752
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Research Institution | Kindai University |
Principal Investigator |
藤本 和則 近畿大学, 経営学部, 教授 (80424993)
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Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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Keywords | eクチコミ / 態度変容 / 比較表現 |
Outline of Annual Research Achievements |
近年、ソーシャルメディアの普及に伴って、ネット上のクチコミ(eクチコミと呼ぶ)への接触による態度変容効果の研究が精力的に行われている。研究代表者は、これまでに、メッセージの表現形式の違いから態度変容効果の大小を説明する「推論空間モデル」を構築した。推論空間モデルは、送り手の態度レベルを導くのに必要なエフォートの程度を「推論量」として数値化し、推論量の大小比較からメッセージ間の態度変容効果の差異を説明しようとするものである。本研究の目的は、推論空間モデルから導かれる未検証仮説を実験的に検証することにある。 平成28年度は、平成27年度に得られた結果をまとめて、国際会議Society for Text & Discourse(ST&D)にてポスター発表を行った。また、国際会議International Conference on Thinking (ICT)に参加し、思考研究に関する動向調査を行った。これらの研究活動を通して、本研究のモデルと実験方法に関して改善を行った。具体的には、「見つからなかった」と「ないと言われた」の違いを確率表現で区別する方法や、メッセージ中の微妙な言い回しが解釈に与える影響の調査などの先行研究の考えを本研究に導入する検討を行った。さらに、消費者が推論により導く「結論」のレベルを分けて実験するアプローチの検討を行った。結論のレベルを分けて実験することは、本研究で提案するモデルの一般性を主張するうえで重要となる。平成29年度は、これらの視点も取り入れて実験を実施する。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
1.実験環境の設計と構築:E-Primeの実行環境を整備した。簡単な動作確認を終えたものの、実験コンテンツの作成完了には至らなかった。 2.学会発表:日本認知心理学会 ディスコース心理学研究部会にて口頭発表を行った。国際会議Society for Text & Discourseにてポスター発表を行った。
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Strategy for Future Research Activity |
平成29年度は、平成27、28年度に得られた結果を踏まえて、推論空間モデルの未検証仮説の検証に取り組み、結果の論文化を目指す。
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Causes of Carryover |
Webアンケート調査の外部委託を実施する計画であったが、実験デザインの再検討を行ったため、発注に至らなかった。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成29年度は、Webアンケート調査の外部委託を実施する。
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Research Products
(1 results)