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2017 Fiscal Year Research-status Report

現代日本の家族生活と労働システムの相互性に関する研究:英国との比較から

Research Project

Project/Area Number 15K03819
Research InstitutionWaseda University

Principal Investigator

品田 知美  早稲田大学, 文学学術院, その他(招聘研究員) (00573049)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 田中 理恵子  國學院大學, 経済学部, 教授 (60783719)
Project Period (FY) 2015-04-01 – 2019-03-31
Keywords家族 / イギリス / 比較 / 子ども / 生活時間 / インタビュー / 小学生 / ワークライフバランス
Outline of Annual Research Achievements

本研究は、「日本および英国の核家族において、日常の生活様式の選択および水準維持が、子どもを持つことや働きかたへの理想とどのように関連しながら現実に選択されているのか、ミクロな家族システム内で生じている力学に関する知見を得る」という第1の目的は昨年度までに概ね達成された。
日本の親たちに期待されている生活様式水準については、研究協力者による雑誌分析の結果によると、とりわけ食の分野において時間短縮というトレンドが提示されているようでも、実質的には相当に質への要求が高止まりしており、母親たちへの期待値は高いのではないかという暫定的知見が得られた。
また、英国および日本の双方において小学生の子どもと同居する女性に対してインタビューを実施した。家族と労働にかんしてどのような意識構造のもとで両国で日々の生活が営まれているのかについて、その差異と共通性への知見を得ることができた。現時点ではすべての実査を終えたばかりであり、内容については十分な分析に至っていない。
1つ暫定的な結論を述べるならば、日本の親たちの生活時間のトレンドは、食を整える時間がやや減って、子どもとかかわる時間が増加したという、英国の親たちに接近しているにしても、インタビュー調査によれば、意味するところはかなりの違いを伴っている可能性が示唆された。
最終年度には、これまでの実査で得られた知見をもとに、「子どものいる核家族のワークライフバランスを実現するにあたり、生活領域で希求されていることと、現代日本の労働システムには、どのような点において齟齬が生じているのかについて理論的に考察する」第2の目的に向けて取り組む予定である。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

平成28年度に研究協力者が分担者に異動したこと等により、日本におけるインタビュー調査に遅れがでていたが昨年度に、新たな研究協力者の支援を得ながらすべて遂行し、同時に平成29年次に予定されていた英国調査を実施することができた。概ねキャッチアップできたので、最終年度に余裕を持って議論を重ねたい。

Strategy for Future Research Activity

当初計画にしたがって、平成30年度は異なる水準から得られた家族生活に関する知見を突き合わせることから、浮かび上がってくる「現代日本の家族生活システムおよび労働システム上の、どこに、ワークライフバランスを実現する上での困
難」とはなにかを結論づける。ただし、メディア情報については当初計画よりも扱いを参考にとどめる方向で、生活時間との関係をより注視したい。

Causes of Carryover

日本におけるインタビュー調査の遂行が遅れ、実施が平成30年3月ごろとなり支出年度が平成30年度へと繰り越さざるをえなかった支出があるため。

  • Research Products

    (1 results)

All 2017

All Presentation (1 results) (of which Int'l Joint Research: 1 results)

  • [Presentation] The Trends of Parents’ Unpaid Work Time and Children in Japan 2001-20112017

    • Author(s)
      品田知美
    • Organizer
      39th Conference of the International Association for Time Use Research
    • Int'l Joint Research

URL: 

Published: 2018-12-17  

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