2018 Fiscal Year Annual Research Report
Demonstration of watching care prevention by watching local cable TV and building application services
| Project/Area Number |
15K03948
|
|---|
| Research Institution | International University of Health and Welfare |
|---|
Principal Investigator |
松本 明美 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 教授 (50449972)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
橋本 幹子 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 講師 (80611805)
齋藤 恵子 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 助教 (10620578)
郷原 志保 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 助手 (90757527)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2015-10-21 – 2019-03-31
|
| Keywords | 介護予防 / 健康づくり / 地域資源 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、地域包括ケアシステムの構築に向けて、地域の資源であるケーブルテレビを使っての介護予防の普及と健康行動への働きかけを目的としている。研究対象者は、当初の予定のＭ市との調整がつかないこともあり、Ｎ町の高齢者への介護予防と健康行動への働きかけとなり、また、この資金が10月に決定になったことなどから、平成27年10月より研究開始となった。
これまでの実施状況は、初年度(H27)は.事前アセスメントを行った。Ｎ町は過疎化の進んでいるケーブルテレビ加入率９割のＢ地区と振興住宅が多く、ケーブルテレビの加入率は6割のO地区の高齢者約40名にグループインタビューを行い、その内容を分析した。
2年目(H28)には、事前アセスメントを踏まえ、介護予防講座内容の検討と制作、テレビ放映前後の体力測定と介護予防の認識度の調査まで実施した。結果、ケーブルテレビによる介護予防の普及と健康行動への働きかけに対する効果については明確な結果が得られなかったが、聞き取り調査、体力測定などの実際の働きかけにより、介護予防に対する認識の変化があるとの結果まで得られた。
3年目(H29)にはＮ町のケーブルテレビが双方向のシステム変換が困難な状況と見守り体制については新しい総合事業の取り組みと混在することから、Ｎ町の結果をもとに、近隣3地域の介護予防の普及を地域ケーブルテレビ以外のアプリケーションや地域資源の活用を目標として介護予防認識度とヘルスリテラシーを項目に含めて研究を進めることとした。結果、地域による差がみられ、特にＫ町の健康関連行動と体力（片足立ち）、情報手段において地域差及び特徴が確認できた。認識度を高めることの必要性が明確になり、地域の特徴を踏まえた自助力に対するアプローチの工夫、さらに活用できる地域資源の探索の必要性が示唆された。
4年目（H30）は、これらの結果を分析し、学会で発表し、さらなる介護予防・見守りモデルの検討を試みた。
|
