2018 Fiscal Year Annual Research Report
Development of support program that promote the acceptance of parents who have a child with developmental disabilities
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15K04051
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Research Institution | University of Tsukuba |
Principal Investigator |
水野 智美 筑波大学, 医学医療系, 准教授 (90330696)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
徳田 克己 筑波大学, 医学医療系, 教授 (30197868)
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Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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Keywords | 発達障害傾向 / 幼児 / 保護者 / 障害受容 / 保育者 |
Outline of Annual Research Achievements |
発達障害傾向のある幼児を持つ保護者に対するヒアリング調査、発達障害傾向のある子どもを担当した保育者に対するヒアリング調査を行った。その結果、発達障害傾向のある子どもを持つ保護者のうち、適切な障害受容ができていないケースを分類すると、①わが子の状態に全く気づいていない、②わが子の状態をちょっと変だと感じているが、そのうち他の子どもに追いつくと考えている、③わが子の状態をちょっと変だと感じているが、気づかないふりをしている、④わが子の状態は、子どもの特性によるものではなく、育て方などの他の原因があると考えている保護者に大別された。また、子どもに発達障害があるかどうかがはっきりしないにもかかわらず、「わが子には障害がある」と決めつける保護者が少なからずいることを確認した。 これらの保護者に対して適切な障害受容を促すために、①保育者に対する研修プログラムの開発、②保護者に対する心理教育プログラムの開発を行った。①保育者に対する研修プログラムには、保護者の障害受容の過程、保護者の心理、様々なタイプに対してどのような対応をしていくことが望ましいのか、どのような対応が保護者の障害受容の妨げになるのか、障害受容を促しても拒み続ける保護者にどう対応したら良いのかといった内容を含めた。 ②保護者に対する心理教育プログラムには、講演会方式、少人数の座談会方式の両方を行い、それぞれの効果を測定した。講演会方式では、保護者に対して発達障害傾向のある子どもに関する認識を変容させることができたが、自分の子どもにどう対応したらよいのかまでは保護者に十分に伝えることができなかった。一方、座談会方式では、育てにくいと思っていたわが子に発達障害傾向があることを実感できたり、具体的な対応方法を身につけたり、同じような特性のある子どもを持つ保護者という仲間を見つけ、エンカウンターできる効果があった。
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Research Products
(1 results)