2016 Fiscal Year Research-status Report
メディアの混合利用における批判的思考プロセスおよびその促進方法の検討
Project/Area Number |
15K04084
|
Research Institution | Taisho University |
Principal Investigator |
犬塚 美輪 大正大学, 人間学部, 准教授 (50572880)
|
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
沖林 洋平 山口大学, 教育学部, 准教授 (20403595) [Withdrawn]
田中 優子 名古屋工業大学, 工学研究科, 准教授 (30701495)
道田 泰司 琉球大学, 教育学研究科, 教授 (40209797)
椿本 弥生 公立はこだて未来大学, システム情報科学部, 准教授 (40508397)
石原 康臣 大正大学, 表現学部, 専任講師 (60557198)
|
Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
|
Keywords | 批判的思考 / 理解 / SNS / テレビ視聴 / attention split |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究では,メディアの混合利用の例として,テレビとSNSの混合利用に焦点を当て,視聴後の理解と批判的思考について検討する。H28年度はH 27 年度に引き続き,研究計画の第一段階として「ダミーのSNSコメント提示が理解と映像視聴後の判断に与える影響」の検討と成果発表を行なった。 まず,これまでの研究によって得られたデータについて,眼球運動の分析を中心として国際学会(ICPおよびHICSS50)で発表し大会発表論文としてまとめた。これらの発表では,SNSコメント提示の第1の影響として,attention splitが生じることを挙げ,そのためにSNSコメントの内容がニュートラル(トピックに対し特に賛成/反対を表明しないもの)であっても,理解の阻害効果が生じうることを示した。一方,コメントがニュートラルな場合には視聴後の印象に与える影響は比較的小さいと考えられ,別の要因が重要であると推測された。 また,分担者の椿本を中心として追試を実施し,SNSコメントの提示が理解を阻害することを確認した。追試を含めた結果についてはH28年度に学会発表を行なう予定である。これらの成果により,SNSコメントがニュートラルな場合に,メディアの混合利用の負の影響が理解面に生じうることを示すことができたが,SNSコメントの性質が異なる場合や視聴者が自発的に投稿するなどより関与が高い場合についてはさらに検討が必要だと考えられた。 そこで,コメントの性質(トピックに対し賛成/反対/ニュートラル)を操作し,同時に対象者の関与度をコントロールすることが必要であると考え,H 28年度後半には実験システムの考案と検討を行なった。代表者と分担者の田中を中心として実験システムのデザインを考案した。動画とダミーのSNSコメントを提示し,対象者の投稿コメントを一定の条件の下で提示するシステムを完成させ,予備実験を行なった。
|
Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
H27年度に眼球運動測定器の故障により生じた遅れを十分に取り戻すことができなかったため。また新たに開発した実験システムを実際に稼動させた際の問題対応(Wifiの接続など)に時間がかかったため。
|
Strategy for Future Research Activity |
当初の計画に沿って研究を推進する方針である。ただし,代表者が所属を変更したことにともない,実験の準備に当初予定より時間を要する可能性がある。 そのため,H28年度の後半に実施を予定していた実験については,H29年度前半に実施する計画であるが,動画を変更した場合と自発的な投稿が可能な場合の2つの実験を同時に実行するために実験助手を雇用するなどの対策を検討している。
|
Causes of Carryover |
実験実施が当初計画より遅れたことにより謝金および人件費として予定していた金額の使用が少なくなったため次年度使用額が生じた。また,学会などの機会に打合せを行なったことで旅費の支出額が少なくなったことにより次年度使用額が生じた。
|
Expenditure Plan for Carryover Budget |
実験実施に必要だと見込んだ謝金および人件費については,H29年度に実験を実施する際に使用する。また,関連した打合せが必要になると考えられるため,そのための旅費として使用するほか,代表者の所属変更にともなう実験室整備に必要な経費として使用する。
|
Research Products
(4 results)