2015 Fiscal Year Research-status Report
認知症家族介護者のうつ、不安に対する認知行動療法の開発および有効性の検討
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15K04175
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| Research Institution | National Center of Neurology and Psychiatry |
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Principal Investigator |
田島 美幸 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 認知行動療法センター, 室長 (40435730)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
佐渡 充洋 慶應義塾大学, 医学部, 専任講師 (10317266)
藤澤 大介 慶應義塾大学, 医学部, 専任講師 (30327639)
堀越 勝 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 認知行動療法センター, センター長 (60344850)
大野 裕 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 認知行動療法センター, 顧問 (70138098)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 認知症 / 介護家族者 / 認知行動療法 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、初期認知機能障害を抱えた人および介護家族者を対象として、抑うつ・不安症状の改善を目的とした認知行動療法プログラムを開発し、その効果検討を行うことである。
平成27年度は、認知症の介護家族者を対象とした集団形式の認知行動療法プログラムを開発した。プログラムは、①認知症について、②介護者のストレス、３．認知行動療法、４．社会資源の活用、５．認知症のケア の１クール5回のセッションであり、各回のセッションは講義と交流会にて構成した（月1回、1セッション90分）。
プログラムの効果研究に関しては、研究デザインは介入群のみの前後比較（オープン、対照群なし）、対象は①20～90歳の男女、②認知症と診断された親族と週4日以上、週10時間以上生活を共にする者、③日本語でのコミュニケーションに問題がない者（除外基準；①MMSEが23点以下の者、②統合失調症・物質使用障害・器質性精神障害の診断がされている者、③がんなどの疾患で余命が1年以内と申告されている者、④精神・身体疾患に対し入院治療が予定されている者、⑤その他、研究者が参加は困難と判断した者）とした。介入方法は、参加希望者に対して適格性を確認後、説明同意を実施してベースライン評価を実施し、その後、各回のセッション終了時およびプログラム終了後1ヶ月の時点で評価を行った。評価項目は、抑うつ症状（PHQ-9日本語版)、認知症患者の周辺症状（NPI-Q日本語版）、介護負担（J-ZB）、Quality of Life（SF-12）とした。国立精神・神経医療研究センターの倫理審査（2015年9月9日承認、承認番号A2015-049）を経て、10月より、国立精神・神経医療研究センター病院にて介入研究を開始した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究は、概ね順調に進展している。
その理由としては、①主任研究者らが認知症の家族会などに参加し、認知症患者を抱えた家族の介護の現状、介護ストレスについてヒアリングを実施した、②認知症介護家族者の実情に合わせた集団形式の認知行動療法プログラムを開発した、②当施設の倫理審査を経て、実際に介入研究を開始した ためである。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成28年度の推進方策は、下記を予定している。
①平成27年度に引き続き、認知症の介護家族者を対象とした集団形式の認知行動療法プログラムの介入研究を実施し目標登録数を目指す。
②抑うつ、不安傾向を有する介護家族者向けの認知行動療法プログラム（個人療法）を開発する。ロンドン大学で開発されたSTARTプログラムを参考に、日本の介護家族者の実情を踏まえた日本版プログラムを開発し、効果検討を開始する
①の集団形式の認知行動療法プログラム（90分×5回、月1回）は、今後、プログラム施行者を地域の地域包括ケアや地域介護予防事業に従事する保健師やケアマネージャー、訪問介護士等のケアスタッフに拡げ、現場で活用できる低強度認知行動療法に発展させていく。②の個人療法の認知行動療法プログラムは、抑うつ、不安症状を有する介護家族者向けの高強度認知行動療法として発展させ、両プログラムの差異化を図る予定である。
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| Causes of Carryover |
平成27年度は研究初年度であったため、プログラム開発や研究計画書の作成等の研究を開始する準備が主な業務を占めた。介入は次年度以降に広く展開することになるため、実際に介入を実施するスタッフを複数名確保する必要から、次年度に研究費を繰り越した。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
繰り越した625,196円は、平成28年度分の助成金と合わせて、介入研究を実施するための人件費・謝金、テキスト資材の作成等に活用する予定である。
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