2015 Fiscal Year Research-status Report
教室の言語文化的多様性を積極的に評価する対話的活動による学習環境づくり
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15K04219
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| Research Institution | Shizuoka University |
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Principal Investigator |
宇都宮 裕章 静岡大学, 教育学部, 教授 (30276191)
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2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 学習環境 / 対話 / 生態学 / 言語教育 / 言語文化的多様性 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
全国の学校において急激に進行している多様な価値観の内在化―言語文化的多様性―の状況 を積極的に活かした「協働的な学び合いの場」を創出することを目標に、当該場面への参画・調 査・還元を通して潜在する実践知を解析・発掘し、対話的活動(Dialogical Activity)による学 習環境良質化の理論の妥当性、対話的手法の実効性、言語の教育的貢献機能と対話行為との関係 性を検証する。この検証過程を経て、現場自らの主体的かつ容易な実践化を可能とするカリキュ ラムモデルを構築し、様々な教育活動に適用できる学習環境づくりの方策を提唱する。
特に昨今の多言語化・多文化化 する教育現場に潜在している知見を発掘し、それを肯定的に活かす力を実践者の高度な専門性として評価する。そのための鍵概念が、P.フレイレの「対話」である。常識的には言語力発達後に身につく行為と解されているが、フレイレが強調しているのは「価値の創造」を可能にする働きであり、この機能が言語の力の根底を成すという側面である。対話的活動の有用性や実践的な機能を解明することで、教育における言語の重要性の裏付けとなるだけで なく、個々人の言語力の向上ひいては言語が交錯する学習環境そのものの良質化を導く契機になる。対話は、いつでもどこでも誰とでも可能な行為であると同時に、互いの了解調整という高度な技法を内在しているため深い達成感が得られる行為と考えられている。よって、 今目の前に存在する人材・教材・技量といった素材を対話に乗せて十二分に活用することで、子どもたちの自己肯定感の醸成にも結びつく。この捉え方は言語を学ぶ者だけでなく、資源が限られている地域にとっても大きな朗報となる。既にある多様な言語文化的価値観を尊重して教育活動を行い、良質な(全成員の学習に貢献する)環境をつくり出していくことである。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度は新規課題として研究に着手し、生態学的言語論の観点から過去の教科教育理論と実践成果を収集・整理し、来年度からの成果還元事業と実証研究実施に向けての各種準備を実施した。文献調査に当たっては、各専門領域に散在する本研究課題に関する資料を幅広く収集し分析を行った。多言語・多文化状況に関する論考・学術書を中心に、学術論文・紀要論文、諸研究機関発行の調査報告書、地域の支援団体等の実践記録、中央教育審議会をはじめとする審議会資料等を解析し、教室での学習の在り方や交流を促進する専門性、およびカリキュラム構築と言語活動実施のための条件を洗い出した。調査に並行する形で、静岡県内のO小学校・H中学校との協働で校内研修等の場を通して調査と研究成果の即時的還元を（本研究が方法論として採用している「研究過程と同期する成果還元法」にて）実施した。
本研究成果の一部は下記論文の公表により言及した。
「言語活動の充実と学習環境づくり」『静岡大学教育学部研究報告（教科教育学篇）』第47号、pp.1-15、平成28年3月
また、年度末には多文化共生社会対応が先進的なインドネシアにて調査と部分的な研究成果報告を実施した。調査においては、大学等の高等教育機関および公立中学校・高等学校において言語教育の実態を視察し、教室への参与観察を通して学習環境づくりへの方策に関する知見を得た。成果報告においては、講演および公開授業等の場を通して現地の教員参加の下行った。
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| Strategy for Future Research Activity |
28 年度からは教育現場での本格的な実証研究に着手する。現場との高い協働関係の維持が円滑 な研究遂行上の鍵になることを念頭に、現場に負担をかけない(解析期)、現場のニーズを補完す る(発掘期)、現場を肯定的に意味づける(提唱期)、という 3 点を基本方針にして計画を遂行する。
ただし、28年度の1年間は本研究代表者が学外研修に従事するため、実践現場に参画した上での調査および研究の実施に制度的・時間的制約がかかっている。そこで、28年度については、27年度の文献調査を継続し、かつ実施した調査データの分析と考察に焦点を当てて、理論の再構築を推進していく。公表と周知を含む研究成果の部分的還元も適宜実施する。
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Research Products
(4 results)
