2018 Fiscal Year Annual Research Report
Changes in Practical Studies on the Assessment of Pupils' Academic and Personality Feature for Class Management from the 1920's to the 1930's -Focusing on the Educational Measurement Movement-
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15K04232
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| Research Institution | Tottori University |
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Principal Investigator |
山根 俊喜 鳥取大学, 地域学部, 教授 (70240067)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 学級経営 / 個性 / 個性調査 / 操行査定 / メンタルテスト / 教育測定 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
1927(昭和2)年文部省訓令20号「児童生徒ノ個性尊重及職業指導ニ関スル件」以降，従前訓育指導の基礎資料として自発的に作成されてきた個性調査簿が準公定の表簿となった。またこの頃，測定運動の影響から，個性調査の一環として知能検査を実施して学級経営に生かす動向が生じた。こうした実践事例として，郡山尋常高等小学校（奈良県），東川副尋常高等小学校（佐賀県），東植田尋常高等小学校（大分県），古前尋常高等小学校（福岡県），本庄尋常小学校（熊本県），坂本尋常高等小学校（滋賀県），明治尋常高等小学校（東京都），熊本県教育会天草支部等を取り上げ，実践の背景を含めて，知能検査など教育測定が学級経営，とりわけ「個性」を尊重した学級経営にどのような影響を与えたのかという視点から分析を行った。知能検査などは能力別学級編成の用具として広く使用された他，学級経営においては，①学級集団という観点からは，知能検査などの各種検査は，学級の知的な「標準点」を見いだしたり，②訓育的側面を含めて適材適所論などの観点から見いだされた個性を補完し合ってよき学級という社会を構成するという点で有効と見做されている。また，③個別指導という点からは，見いだされた知能などの素質と学業成績が比較されることによって，学業成績の素質決定論的見方が助長されている実践ばかりでなく，④知能検査成績に比較して学業成績がよい場合など，環境要因や教育の優位性を主張したり，逆に知能に比して学業成績が悪い場合，指導上にどの様な問題点があるかを探ろうとする契機になったりする場合もあった。
とはいえ，「教材を媒介としない児童研究」（城戸幡太郎）と批判されたように，個性調査は教育実践の「前提」としての児童理解実践ではあっても，子どもへの教育的働きかけから得られた児童理解ではなく，実践を動的に改善していく契機という視点は弱点を有していた。
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