2017 Fiscal Year Annual Research Report
Development of Training Scheme within Nursery School to Enhance Autonomy and Cooperativity of Nursery Teachers
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15K04318
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| Research Institution | Tokyo Kasei University |
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Principal Investigator |
那須 信樹 東京家政大学, 子ども学部, 教授 (60300456)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
細井 香 東京家政大学, 子ども学部, 准教授 (90383405)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 保育教諭 / 園内研修 / 協働性 / 園内外の往還性 / 幼保連携型認定こども園 / 園外研修 / キャリアパス / 研修スキーム |
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| Outline of Annual Research Achievements |
保育教諭並びに管理職の園内外における研修に対する意識調査より、ここでは保育教諭（815名）の意識調査を踏まえた研究成果の報告を行う。総じて、本研究の成果は、園内において職務経験に応じて求められる役割の存在を裏付け、保育士等のキャリアパス（2017年）を意識した往還性の原理に基づく園内外における研修スキームの骨格を形成する視点を明らかにした点にある。
①保育教諭の研修ニーズについて：こども園への移行後の研修内容として「幼保連携型認定こども園教育・保育要領」（48.2％）が最も多かった。今後の研修への希望については「特別な支援」（57.8％）、「保護者への対応に関するもの」（51.2％）等であり、配慮を要する子どもや多様な保護者への対応にかかる内容に高い関心が寄せられていることを明らかにした。「実習指導に関するもの」への希望も比較的高い数値を示しており、こども園ならではの実習生受入にかかる課題の存在も明らかにした。
②園内研修の実施形態について：「実践事例」（60.8％）が最も多く、「1番効果があがった研修形態」についても「実践事例」（24.9％）が最も多かった。研修形態においては、「手軽であること」「実践的に学ぶ」等の要素が求められていることを明らかにした。
③園内研修の成果が得られたと思うかどうかについて：「とてもそう思う」と回答した項目のうち、「自園の保育の質向上につながった」（42.0％）が最も多く、最も少なかったのは「保護者との情報の共有」（11.0％）であり、研修成果の発信と共有のあり方についての課題の存在を明らかにした。
④園内研修の課題について：「研修時間の確保」（43.3％）が最も多く、次いで「代替職員の確保」（32.3％）が多かった。後者については園単独では改善できる問題ではなく、行政のバックアップや地域における複数園協働による新たな取組みの必要性を明らかにした。
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Research Products
(4 results)
