2017 Fiscal Year Annual Research Report
Building a standard survey model for large scale educational surveys by reviewing PISA
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15K04388
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| Research Institution | National Institute for Educational Policy Research |
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Principal Investigator |
袰岩 晶 国立教育政策研究所, 国際研究・協力部, 総括研究官 (00626210)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
篠原 真子 国立教育政策研究所, その他部局等, 研究員 (30342611)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 大規模教育調査 / 国際学力調査 / PISA調査 / 教育調査法 / 教育社会学 / 教育学 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
「OECD生徒の学習到達度調査」（PISA調査）で用いられている調査手法のうち、以下の2点について、コンピュータシミュレーションによる検証を行った。
（1）母集団モデルの限界と対処法について：標本抽出を行う学力調査において、項目反応理論を用いる場合、分散や標準誤差の推定に母集団モデルを組み込むことが必要であるが、下位母集団については上手く推定できないという限界がある。これに対処するのに、下位母集団に関する情報を回帰モデルの形で母集団モデルに組み込む「条件付け」が有効であることをコンピュータシミュレーションを使って明らかにした。
（2）大規模教育調査に適した項目反応モデルについて：項目反応モデルのうち、1パラメータ・ロジスティックモデル、2パラメータ・ロジスティックモデル、3パラメータ・ロジスティックモデルに従う架空のデータを作成し、「母集団の特性」を推定するという大規模教育調査の目的に対して、先の3つの項目反応モデルのどれと母集団モデルを組み合わせた場合が適切であるのかを検証した。どのタイプのデータに対しても、2パラメータ・ロジスティックモデルが比較的有効であることがわかった。
また、上記以外にPISA調査の手法である「習熟度レベル」を応用した、以下の研究も行った。
（3）習熟度レベルを用いた高校生の情報活用能力：文部科学省が行った「情報活用能力調査（高等学校）」のデータに対して、PISA調査で使われている習熟度レベルを用いた分析を行い、この手法の有効性を明らかにした。
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Research Products
(6 results)
