2016 Fiscal Year Research-status Report
学習者の科学観の構築と変容に資する授業実践要因の分析に関する臨床的研究
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15K04414
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| Research Institution | Yokohama National University |
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Principal Investigator |
加藤 圭司 横浜国立大学, 教育人間科学部, 教授 (00224501)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 科学観 / 中学生 / 授業実践 / 方法的視点 / 内容的視点 / 科学に対する情意 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究全体の目的は、主に中等教育段階を想定しつつ学習者の内面に望ましい科学観を創り、科学に対して親和的な関係を構築していく理科授業の指針を得ることと、その指針に沿った授業を具体的に試行して、効果と有用性を検証すること、さらに、そのような実践の事例を少しずつ提案して蓄積していくことである。
２つの試行授業に取り組んだ平成27年度に続いて、平成28年度はそれらの授業から得ることが出来たデータの分析を中心に進めることが出来た。
「方法論的視点(アプローチ)」に力点を置いた中学校理科「気象」単元の授業では、自分達が行う天気の予報と専門家が行う予報の仕方を比較する活動が取り入れられた。結果、「多くのデータを根拠にして予報を打ち立てること」や、「複数の専門家が話し合い協議して、結論を見出していること」に関して、「自分達の手で、自分達なりの仮説を立てて結果を分析する」行為と似ていることに気づくことができていた。これらから、「科学者の探究の過程は自分達の学習活動に似た部分があり、さらに精密に取り組み検討していくことである」というような、科学と自分達の結びつきを意識し始める姿を見出すことが出来た。
「内容的視点(アプローチ)」における中学校理科「遺伝」単元の授業では、「遺伝学研究の歴史的な変遷からメンデルが遺伝学に与えた影響を考える」授業場面が組み入れられた授業を分析した。結果、「科学の知識は長い年月の積み重ねの中で進化し続ける、歴史を見ていくとバトンリレーのようだ」というような生徒の記述等が確認された。これらから、科学の性質や科学的知識などは、その発展によって変化しうるものである」ととらえ始める様子が確認できた。
これらの成果を踏まえ、最終年度の29年度は、科学そのものに対する見方考え方を創る理科授業のあり方について、その構成要素の抽出と共に研究全体のまとめを行う予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
授業実践から得たデータに対して、質的ならびに量的の双方から分析を行うことが出来たので、上記の判断とした。現状としては、授業づくりの視点として「方法的視点(アプローチ)」と「内容的視点(アプローチ)」の2区分で整理しているが、試行した２つの授業を見ていくと、どちらにもその2つの視点が入っていたことが確認できたので、2つに分けるというよりは、授業の中に複数の要素や視点があるという方向でまとめる方が適切ではないかと考えている。
なぜそう考えたのかの理由付けに関する分析手法である「解釈のレパートリー」については、分析にかなりの時間を要することから、手法の改善が必要であることも明らかになってきた。
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度である平成29年度は、望ましい科学観を生徒の内面に創り上げていく理科授業づくりにむけて、これまでの分析から得られた授業づくりの構成要素の明確化を行う方向で進める予定である。
これまでの成果を踏まえると、科学に対する「認識論」の視点に対して、理科授業を通じて一定の変化を生じさせる可能性に手応えを感じている。一方で、「存在論」の視点については、理科授業が基本的にはオープンエンドのかたちで終わらない場合が多い現実から、そのとらえ方を変化させることが難しいのではないかと考えている。
いずれにしても、さらなる分析を加えながら、また、必要に応じて追加の実践をお願いしてデータ収集もしながら、成果のまとめに結びつけていきたい。
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| Causes of Carryover |
前年度に収集した授業データ、ならびに今年度の追加のデータも一部収集する中で、主に、その授業者と共同でデータ分析と検討をして結果の集約を目指した今年度においては、3名の授業実践者の協力を得て検討を進めることが出来た。ただ、そのうち、2名が本学附属学校の教員であったことから、当初予定していた授業者への謝金の支出が出来ないことが判明し、結果、公立学校教員1名分の謝金支出に留まる結果となってしまった。（授業実践者には、どなたにも応分に支出できるものと思っていた。）
質的に一定の水準にある授業を分析対象とする必要があったことから、附属学校の教員の協力はやむを得ないところでもあったので、成果の導出に向けてここまでで得たデータを中心に分析しつつ、次年度に追加データが必要になった場合は、積極的に公立学校に協力を要請するようにしたい。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
公立学校の実態を反映させた結果にしていくことは、研究の一般化において重要な視点であることから、謝金の支出においては、公立学校教員に協力を求めて支出を行っていくようにする。
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Research Products
(2 results)
