2016 Fiscal Year Research-status Report
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15K04438
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Research Institution | Okayama University |
Principal Investigator |
篠原 陽子 岡山大学, 教育学研究科, 准教授 (50335832)
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Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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Keywords | 家庭科 / 衣生活 / 持続可能社会 / 被服学 / LCA / LCI |
Outline of Annual Research Achievements |
研究第二年度(平成28年度)の目標は,前年度に収集した学術書ならびに学術雑誌等から,持続可能な衣生活を構築するために必要な概念・要素を抽出し整理することであった.その実施状況は,①事実分析研究の手法に基づき,被服学の体系に沿い学術書を分析し,持続可能な衣生活を構築するために必要な概念を抽出した.②関連する研究動向を把握するため学会に参加し,資料ならびに情報収集を行うとともに,他の研究者から研究の助言を受けた.③研究成果をまとめて,2016年国際家政学会(IFHE)韓国大会で発表した;「Life Cycle Inventory Analysis for Sustainable Wardrobe Management; Effect and development of a worksheet for foreground data analysis」(International Federation for Home Economics XXⅢ, World Congress, Korea,Poster, p.228,2016,単著,査読付),「Research on Content Development for Environmental Education in Home Economics from the Perspective of ESD through an Analysis of American Guidelines (Pre K-12)」(同p.233,2016,共著,査読付).さらに,同国際学会の年次大会(アイルランド)で「Development of Life Cycle Inventory Analysis for Sustainable Wardrobe Management:Required conditions of Foreground data」」(2017.3,単著,査読付)を発表した.その際,海外の研究者の発表を聴講し,世界の研究動向を把握した.これまでの研究の成果を論文にし,「中学校技術・家庭科衣生活領域におけるESD授業実践研究-洗濯の学習における持続性概念獲得と中学生の意思決定-」(日本教科教育学会誌,第38巻第4号,pp.11-22,2016,単著,査読付),「布の水移動特性に関する教育内容開発「湿気の通しやすさ-ESD(持続発展教育)を視点とした家庭科教育内容開発研究-」(日本教科教育学会誌,第39巻第2号,pp.37-49,共著,査読付)を学会誌にて発表した.
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成27年度ならびに平成28年度は,研究計画に従い,研究を進めることができた.その結果,平成28年度までの研究目標を十分達成することができたと判断する.
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Strategy for Future Research Activity |
研究第三年度(平成29年度)の研究目標は,これまでの研究成果を基に,持続可能な衣生活の構築に必要な理論を抽出し,「持続可能な衣生活」とは何かを定義することである.研究計画は,①定義を試みる.②定義の妥当性を検証するために,持続可能な衣生活の構築に必要な課題を把握し,その課題解決を図る.③必要であれば定義の再検討を行う.④関連する研究の動向を把握するために学会に参加し,資料ならびに情報収集を行う.
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Causes of Carryover |
研究第四年度(平成30年度)は,世界の研究動向を把握することと研究成果発表のため,第19回アジア地区家政学会(ARAHE)に参加する予定である.発表原稿の英文校正費,参加費ならびに旅費の不足分として,平成28年度予算の一部を用いるため.
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
2017年8月7日開催の第19回アジア地区家政学会(ARAHE)において,研究成果の発表が確定した.発表原稿の英文校正費,参加費ならびに旅費として使用する.他,平成29年度研究計画に従い,物品費,その他の必要な経費を適切に執行する.
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