2017 Fiscal Year Annual Research Report
Moral lesson development aiming to train 'citizen's ability'
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15K04491
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| Research Institution | Gifu University |
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Principal Investigator |
須本 良夫 岐阜大学, 教育学部, 教授 (30547691)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
森川 敦子 比治山大学, 現代文化学部, 准教授 (00628745)
上野 友也 岐阜大学, 教育学部, 准教授 (10587421)
柳沼 良太 岐阜大学, 教育学研究科, 准教授 (30329049)
田中 伸 岐阜大学, 教育学部, 准教授 (70508465)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 調停 / 道徳教育 / 問題解決能力 / 市民性 / いじめ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
道徳の教科かに伴い，議論する道徳が求められることとなった。
従来のように規定の知識や価値観(徳目)をただ子どもたちに教え込むのではなく、子どもたち自身が道徳的問題を主体的に考え判断し、協働的に解決できるよう授業のマネジメントが求められる。実際、各種の意識調査では、子どもたちの自己肯定感・自尊感情が低下し、人間関係が希薄化していることが指摘されている。そうした状況で、現実生活において子どもたちが対人関係のトラブルを起こした場合でも、当事者間で適切に話し合い解決することが難しいことが指摘されている。
本科研調査では，調停原理を道徳教育として教育論・カリキュラム論を検討し授業実践まで実施しを試みた。学習の場へ導入する論理を、調停の論理ではなく目標に基づいた内容・方法を含めた教育論・カリキュラム論として検討を試み，調停教育を推進する運動論ではなく調停を手段化した学習論となるよう検討を試みた。
その結果，調停（メディエーション）の学習内容やねらいによって、どの教科や領域に位置づけるのがよいのかを精査し、それぞれの教科領域に即した形で教材化していくこと教師側のマネジメントする力が望まれることもわかった。また、複数の授業を効果的に組み合わせ、総合単元的な道徳学習や道徳教育プログラムのように構成すれば、問題解決力を育成するより効果的な道徳教育プログラムとしても活用できることが，子どもたちのアンケート結果からもうかがうことができた。
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