2017 Fiscal Year Research-status Report
問題解決的な学習と体験的な学習を導入した道徳授業の指導法と評価法に関する研究
| Project/Area Number |
15K04492
|
|---|
| Research Institution | Gifu University |
|---|
Principal Investigator |
柳沼 良太 岐阜大学, 教育学研究科, 准教授 (30329049)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2020-03-31
|
| Keywords | 道徳科 / 問題解決的な学習 / 体験的な学習 / 考え、議論する道徳 / 指導方法 / 評価 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
当該年度は、日本の中学校において問題解決的な学習や体験的な学習を活用した道徳授業の実際を研究した。特別の教科となる道徳科において有意義な指導方法を開発し、指導案に反映させ、実際に道徳授業を繰り返し行った。
静岡県島田市の六合地区の小・中学校では、問題解決的な学習を中心とした道徳授業を系統的・計画的に実施した。また、愛知県大府市立大府北中学校、愛知県東浦町立東浦中学校、岡崎市立竜美丘小学校、あま市立七宝小学校などには複数回にわたり指導訪問を行い、道徳授業の改善・充実に向けて共同研究した。
こうした研究成果を日本道徳教育学会の春季大会（7月）で課題研究「問題解決的な学習を生かした道徳授業」で発表した。同じ日本道徳教育学会の秋季大会（11月）では、個人研究発表と共同研究発表を二つ行い、「調停力を育成する道徳授業」や「持続可能な社会に向けた環境倫理の道徳授業」などを発表した。また、関東教育学会（11月）ではシンポジウムに登壇し、「道徳教科化と教育学研究」について検討した。その他、「考え議論する道徳シンポジウム」（8月）を企画・運営し、問題解決的な学習を生かした道徳授業の普及徹底に努めた。
以上の学会発表などは岐阜大学教育学部紀要に論文で掲載した。著作も単著『道徳の理論と指導法』１冊、共著『「考え、議論する道徳」を実現する！』、『定番教材でできる問題解決的な道徳授業 小学校』、『「調停する力」を引き出す道徳教育の展開』、『小学校道徳科「問題解決的な学習」をつくるキー発問50』を４冊刊行した。学術論文や教育雑誌論文を合わせると10以上の論考を発表した。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成29年度までに我が国の公立小中学校において、問題解決的な学習と体験的な学習を導入した道徳授業の指導法と評価法について、ある程度まで開発・実践することができた。特に、岐阜県、愛知県、三重県、静岡県、東京都を中心に指導訪問を続けているが、今後も範囲を広げていきたい。
道徳科の評価に関しても学校現場に指導しているが、道徳科におけるパフォーマンス評価やポートフォリオ評価の方法を理解するにとどまり、まだ有効利用されていないのが現状である。道徳科が本格実施に至る次年度も指導と評価の研究を継続して取り組みたい。
アメリカの人格教育との比較検討も進めているが、学習の内容項目が違う上に、指導方法も異なるため、日本に人格教育を全面的に取り入れることは難しい状況である。まずは、問題解決的な学習や体験的な学習など日米で共通している指導法を中心に、可能な範囲で段階的に導入を試みる。
|
| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度から「特別の教科」に完全移行した小学校道徳科の中で、問題解決的な学習や体験的な学習をいかに活用できるようにするかを具体的に検討する。小学校の検定教科書を用いながら問題解決的な学習を取り入れ、いかに「考え、議論する道徳」の指導スタイルに転換できるかを共同研究する。
また、中学校では道徳科の完全実施が来年（平成31年）からであるため、新しい指導法を導入するための準備期間として、学校現場の教師と共同研究を進めていきたい。特に、中学校では事例が少ないため、できるだけ多くのモデルケースを論文や著書で提示できるように努める。
日米の比較研究では、今後もアメリカ人格教育の指導法を日本の道徳科でどのように取り入れるかを検討し、その成果を発表していきたい。
|
| Causes of Carryover |
当該年度に小学校と中学校の道徳授業における指導法と評価の研究成果をAssociation for Moral Educationの年次大会（アメリカ・セントルイス）にて研究発表する予定であったが、その時期までに十分な研究授業を開発・実践できず、指導内容やデータの分析が不足していた。それゆえ、国際学会での研究発表を当該年度は見送り、次年度（平成30年）の研究発表に移行させる都合上、海外出張費分として次年度使用額が生じた。
|
