2015 Fiscal Year Research-status Report
小中学校理科におけるインタラクティブ・シミュレータを活用した授業モデルの開発
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15K04495
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Research Institution | Mie University |
Principal Investigator |
後藤 太一郎 三重大学, 教育学部, 教授 (90183813)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
平山 大輔 三重大学, 教育学部, 准教授 (00448755)
松本 金矢 三重大学, 教育学部, 教授 (10239098)
三島 隆 三重大学, 地域イノベーション学研究科, 准教授 (40314140)
根津 知佳子 三重大学, 教育学部, 教授 (40335112)
國仲 寛人 三重大学, 教育学部, 准教授 (70402766)
荻原 彰 三重大学, 教育学部, 教授 (70378280)
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Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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Keywords | インタラクティブ・シミュレータ / PhET / 授業モデル / CST(コア・サイエンス・ティーチャー) |
Outline of Annual Research Achievements |
理科教育の中で、児童生徒が身近な現象に関心を持ち、正しく現象をとらえるように、様々な条件設定をして理解を深めるステップを取り入れることが重要である。本研究では、小中学校理科において、パソコンさえあれば実施可能なインタラクティブ・シミュレータであるPhET(The Physics Education Technology Project)を導入した授業モデルを整備し、児童生徒が身近な現象について考え、主体的に探究する授業展開例を具体化するとともに、その教育効果を評価することを目的としている。 本年度はまず、PhETのコンテンツを活用できる単元の抽出を行い、小中学校教員の教員研修で紹介して活用について検討した。また、三重県におけるCST(コア・サイエンス・ティーチャー)に対して、授業でのPhETのコンテンツの活用を依頼するとともに、CSTが行う教員研修の中で、他の教員に対して活用方法を伝達することも依頼した。そして、中学校教員からの意見や実践により、中学校で活用できるシミュレーションとして23を選定した。このうち11については中学校教員が授業実践し、PhETの活用によって生徒の興味関心を高めるとともに、現象に対する理解を深めることができたという意見であった。また、海外におけるPhETの活用について、ICT機器の活用が進んでいるシンガポールの小中学校を訪問した。しかし、シミュレーションの活用については途上段階であり、PhETを活用した授業づくりの整備の必要性が改めて提起された。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究申請書において示した当該年度の研究計画に沿って、研究を進めてきた。すなわち、PhETの活用により生徒の理解が進むと予想される単元を抽出し、それを小中学校教員に紹介するとともに、CSTによる実践が行なわれた。また、実際に児童・生徒がグループ学習の中でPhETを活用するためにパソコン等の整備を行い、小中学校でのPhETの活用支援体制を整えた。
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Strategy for Future Research Activity |
PhETを活用した授業をより具体化するために指導案を作成し、それに基づいた授業モデルの実践を三重県内のCSTを中心に進める。それとともに、児童生徒の科学的思考について評価するためのパフォーマンス課題とルーブリックの作成を行い、授業実践の中で試行する。そして、授業モデル実施校と非実施校との間で児童生徒の科学的概念の定着について比較し、PhETの教育効果について探る。また、PhETを活用した授業モデルの授業研究を行い、改善点について調査して妥当性を検討し、「PhETを活用した新しい理科授業づくり」と題する指導書作成を企画する。
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Causes of Carryover |
27年度に計画していたPhETを開発した米国コロラド大学での聞き取り調査および近隣の小中学校の訪問調査の実施ができなかった。また、27年度は人件費についての支出がなかった。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
28年度に米国コロラド大学での調査を実施するための旅費と、授業記録編集や評価方法策定のための人件費に使用する。
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Research Products
(1 results)