2015 Fiscal Year Research-status Report
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15K04525
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| Research Institution | Kwansei Gakuin University |
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Principal Investigator |
中村 豊 関西学院大学, 教育学部, 教授 (10509938)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
五百住 満 関西学院大学, 教育学部, 教授 (00546830)
佐藤 真 関西学院大学, 教育学部, 教授 (20324949)
山本 健治 関西学院大学, 教育学部, 教授 (70546829)
佐々木 正昭 甲子園大学, 栄養学部, 特任教授 (80121523)
岡邑 衛 甲子園大学, 栄養学部, 助教 (80735233)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 学芸会 / 学習発表会 / 演劇 / 特別活動 / 学校行事 / 文化的行事 / 教科用図書国語 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
文化的行事と名称が変更される前の学芸的行事について、史資料に基づく文献研究から理論研究を進めてきた。その成果として、まず戦後検定「国語」教科書における学芸会教材・劇教材について整理することができた。具体的には「教育出版」教科書（1955年から1986年）、「日本書籍」教科書（1956年から1985年）、「学校図書」（昭和28年から昭和60年）、「東京書籍」（昭和30年、昭和51年検定）、等。
次に大阪市の図書館に所蔵されていた大阪市立小学校教育研究会の資料①『教育指導計画 学校行事編』②『学校行事等標準化についての研究 第一年度 昭和38年度』③『学校行事等標準化についての研究 第二年度 学校行事等好例集』④『卒業式・学芸会・運動会・遠足についての研究 第七年度 昭和44年度』や、池田市教育研究所の「学芸会の実態―全国調査―」（昭和37年3月）などの貴重な先行研究を見出し、それを検討することができた。また、芦屋市立精道中学校の文化的行事及び大阪市立城東小学校学習発表会の実施計画とプログラムの実際について詳細な記録データを得ることができた。
それを踏まえ、学校教育現場における文化的行事（学芸会的な内容）の様態について大阪府立高等学校校長を対象に、また「学芸会」及び「学級劇」や「学習発表会」に関する実態調査のための予備調査として近畿圏の大学生（３つの大学）を対象に質問紙調査が実施され、その結果について考察された。
最後に、「学芸会」の名称を維持して発表会を開催している神戸市立太山寺小学校への訪問、文化的行事のプログラムの収集、学芸会と文化的行事についての全国的な質問紙調査の諸準備を進めることができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
全国的な実態調査のための質問紙調査用紙の作成と調査対象者の選択、配布回収のための手続きに時間がかかってしまい、初年度に発送までには至らなかった。しかしながら2年目早々に調査を実施できるように諸準備を進めているのでおおむね順調と評価した。
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| Strategy for Future Research Activity |
２０１６年度は全国的な本調査を実施し、その集計、分析を進めていく。また、学芸会という名称で学級劇を含めた伝統的な発表会を継続している小学校への訪問、中学校での学習発表会、高等学校における文化祭やそれに類似する文化的行事についてフィールドワークを継続していく。
初年度の研究において学校では授業時数との兼ね合いで、行事を削る動きが活発であること、教員の中には、文化的行事に何の意味があるのかという疑問を持つ者もいること、文化的行事で児童生徒にどのような資質能力を育てるのかを明確したうえで指導を行い、その結果として児童生徒の変化を観察していくことが重要であるが、それを測る尺度がはっきりしないことが課題として明らかになった。
今後は、そこに視点を当てながら文化的行事の持つ意義と教育効果を提示できるように実証的な研究を推進していく。具体的には、文化的な行事で育つ資質能力を抽出していくとともに、実践するための具体的な方法を探っていく。
なお、聞き取り調査や質問紙調査実施にあたっては、研究協力者や学校責任者である校長と十分に協議し、人権やプライバシー遵守に配慮していく。研究経過及び成果については、所属する学会の公開シンポジウムや講演会等を通して積極的に発信していく。
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| Causes of Carryover |
初年度に実施する予定であった全校的な本調査の準備が整わず、２０１６年度に実施することとなったため。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
未使用額は、調査費（発送のための通信費、回収のための郵便料金）、人件費（回収されたデータの入力のためのアルバイト代）に充てる。
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Research Products
(1 results)
