2016 Fiscal Year Research-status Report
軽中等度難聴児の言語処理機能のアセスメントプロセスと支援ガイドラインの構築
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15K04539
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
廣田 栄子 筑波大学, 人間系, 名誉教授 (30275789)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小渕 千絵 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 准教授 (30348099)
鈴木 恵子 北里大学, 医療衛生学部, 講師 (40286381)
井脇 貴子 愛知淑徳大学, 健康医療科学部, 教授 (60387842)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 軽中等度難聴児 / 人工内耳装用児 / 言語発達 / 心理社会的発達 / 学校生活適応 / 早期介入 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
【学校適応評価】軽中等度難聴児（MBHL）、人工内耳装用児（CI）、高度難聴児の学校適応（21世紀型学習態度の形成）、学業成績、聴覚支援について調査結果を分析した。その結果、MBHLでは高度難聴児・CI児と比べ、学業成績に課題が少なく、学校満足度も通常児と差が少ないことから、集会や班活動場面での聴覚支援は乏しく、学校適応の基礎となる社会適応スキルや言語コミュニケーション、社会共生的態度などの形成に課題が示された。
【言語発達研究】診断～就学まで経過観察したMBHL5名の言語発達、介入（会話・語彙・構文指導）を分析した。1歳代で介入頻度は2～4回/月であったが、幼児期後期では1～2回と減少した。早期補聴と介入支援により3歳に基礎的会話能力が形成され、補聴器常用困難例も、補聴と介入により1年間で対応可能であった。MBHLの言語発達および補聴、家族状況に応じて、幼児期に継続した個別指導の重要性が示唆された【乳幼児診断児研究】0-1歳児27名の補聴器常用について、2-6歳児19名と比較した。MBHLでは高度例より常用が遅れ、常用には、聴力程度、診断時月齢、家庭の装用指導の要因の相関が高く、家族に対し早期の補聴常用の意欲を形成する支援の重要性が示された。
【青年期面接研究】初等中等～高等教育に在学するMBHL39例では、補聴器常用41%、集団場面限定装用25%であるが、非装用や不安定装用は36％と多く、難聴への対応行動と心理的状況に課題を残し、長期的な補聴と障害認識等支援の重要性が示された。
【人工内耳装用児研究】CI児30名（3－20歳）の聴覚言語発達を追跡評価し関連する要因を検討し、早期両耳装用児で単語聴取能は良好であるが文レベルで低下した。
【言語評価法研究】幼児期後期のフィクショナルナラティブおよび因果論的思考の評価法と言語特徴分析について高度例における基礎資料を得た。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
１）MBHL児の学校生活適応状況と課題について、高度難聴児、CI装用児と比較した実態と課題について概ね、実態把握資料を得た。
２）MBHL児とCI児の言語発達状況と経過について、経過観察により事例的検討を行い、個人差が大きく、個別支援の重要性が指摘された。必要な支援内容については、研究資料の解析を続け、抽出する必要がある。
３）MBHL児の青年期経過について、面接研究により継続した障害状況について把握した。今後、症例数を増やし学童期までの経過と連続した支援プロトコール作成の必要性が示された。
４）MBHL 児における幼児期後期の言語発達課題の評価に必要な評価法と高度難聴児資料を得て、今後の言語特徴分析に展開が可能になった。
以上、H29年度のMBHL児の発達評価と支援プロトコール作成に向けて資料収集の進捗が認められた。
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| Strategy for Future Research Activity |
1)MBHL児/UHL児/CI装用児と比較して、学校生活適応、言語処理能について、共通性と固有性の分析を進め、現状と課題に基づいた聴覚障害支援・言語発達支援の方策を検討する。
2)MBHL児の個人差を形成する要因について、これまでの研究資料分析により検討を進め、個別要因を配慮した支援プロトコール検討に導入する。
3)MBHL児の補聴器活用、コミュニケーション、適応、障害認識(本人、家族)の実態に関する資料分析を深め、発達を促進する医療での支援方策について検討する。
4)幼児期後期の言語発達評価法を用いて、高度難聴児と比較した言語発達特徴と課題を検討する。
5)MBHL児の青年期の面接対象を増やし、質的研究を加えて社会適応に関わる障害認識経過を検討し、幼児からの生涯発達視点での支援プロトコールを作成する。
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| Causes of Carryover |
1)H28年度、予定していた言語発達評価の器具および検査用紙について、別途研究費で対応ができた、また、調査対象児のリクルートが進まず、調査規模が縮少されたことから、予定していた統計処理ソフト経費が軽減された。
2)軽中等度難聴児者を対象とした面接等調査の実施が遅れ、調査謝金および、結果処理に関わる技術者雇用人件費の執行が軽減した。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
1)関連諸団体、施設に依頼し、言語発達評価対象を拡大し、信頼性を確保できる程度の発達評価調査を行い、検査関連物品に関わる費用を執行する。
2)軽中等度難聴児者の面接等調査を実施し、研究協力者への調査謝金、および結果処理に関わる雇用人件費の執行を行う。最終年度になるので、これまでの研究成果を集約し、アセスメントと支援ガイドラインに関わる印刷資料の作成に向けた経費を必要とする。
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