2017 Fiscal Year Research-status Report
軽中等度難聴児の言語処理機能のアセスメントプロセスと支援ガイドラインの構築
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15K04539
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
廣田 栄子 筑波大学, 人間系, 教授 (30275789)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小渕 千絵 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 准教授 (30348099)
鈴木 恵子 北里大学, 医療衛生学部, 准教授 (40286381)
井脇 貴子 愛知淑徳大学, 健康医療科学部, 教授 (60387842)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 軽中等度難聴児 / 人工内耳装用児 / 言語発達 / 心理社会的発達 / 学校生活適応 / 早期介入 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、軽中等度難聴児の聞こえと言語処理能、社会適応の実態に基づいて、アセスメントと支援方法を開発することを目的とする。
【実態調査】主調査では両側軽中等度難聴(MBHL)、片側難聴(UHL)、人工内耳装用(CI)児における、①言語処理能、②聞こえとコミュニケーション、③社会適応スキルと障害認識、④聴取支援について、全国聴覚特別支援学級・難聴通級教室135学級の在籍・通級児328名を対象に調査し、障害状況と支援の実態を検討した。さらに、関東圏医療施設を受診したMBHL児における、補聴の必要性と生活上の聴取障害に関して調査を行い、終日の補聴器装用は半数程度であるが、概ね聞こえの困難を訴え、自治体による補聴器購入補助事業等の地域啓発の有効性を指摘した。
【要因検討】主調査による対象児の聞こえと言語処理能、適応実態と課題について聴力程度群別4群で解析し、MBHL/UHL児は、聴取障害については≧70dBの高度難聴児・CI児より減じたものの、学校生活の充実感に関して、共通して2因子（自己成長力・対話力）に課題を示し、特に障害認識力の因子が負の関与を示すことを特徴とした。
【追跡調査】幼児期早期に言語指導を行ったMBHL児を学童期に追跡し、交友状況に課題は少ないが、友人への依存度は高く心理的影響が顕在化しやすい傾向が示された。また、難聴通級教室事例について、言語発達尺度および学業適応について追跡し、課題解決に関する継続支援の必要性が示された。近年のCI適用の効果とQOL、自尊心や疲労度など心理社会的な評価の重要性を指摘した。
以上の研究に基づき、軽中等度難聴児の学校生活適応に関する6因子(自己成長力、学校充実感、言語対話力、自律的活動力、障害認識・対応力、自尊感情)によるアセスメント尺度による適応・支援プロセスを構築し、有効性（β：32.5～23.6%）について統計学的に検証した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
１）当初に計画した7種の研究を実施じ、軽中等度難聴児の障害実態と、生活適応上の課題を検討し、軽度例の固有の障害状況を把握した。学童期の追跡研究により、継続的な支援が重要であることについてエビデンスを示した。
２）調査研究により、演繹したアセスメントプロセスについて、統計学的に有用性を検討し、個別状況の実態を把握し、必要な指導と支援についての把握が可能な状況にある。
３）研究成果の公表に向けた検討は、今後の課題といえる。
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| Strategy for Future Research Activity |
H30年度については、
追跡検討事例について、学校適応上の課題発生と解決経緯について、次年度、具体的な検討を進め、支援のガイドラインの情報を検討する。
また、当初予定していた人工内耳装用児について、調査研究を進め、軽中等度難聴と比較して、障害特性の分析を進める予定である。
さらに、得られた研究成果について結果解析の精度を高め、学会発表、および論文発表を進めると同時に、広く周知を図る予定である。
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| Causes of Carryover |
１）軽中等度難聴児と同程度の聴覚閾値を得ることができる人工内耳装用児の追跡研究については、当初の研究計画の一部について、遂行上の支障が生じ、次年度、継続して実施を予定する。
２）最終年度における研究成果の発表および、研究報告書作成に経費を必要とするため。
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