2017 Fiscal Year Annual Research Report
Development of the programs on parent-implemented interventions to proactively improve behavior problems for children with autism spectrum disorders
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15K04556
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| Research Institution | Hyogo University of Teacher Education |
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Principal Investigator |
岡村 章司 兵庫教育大学, 学校教育研究科, 教授 (00610346)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
井澤 信三 兵庫教育大学, 学校教育研究科, 教授 (50324950)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 行動問題 / 自閉症 / 保護者支援 / 主体性 / 教師研修 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、行動問題を示す自閉症児を持つ保護者に対する、保護者自身への支援を統合した、療育への主体性を促す支援プログラムを開発することを目的とした。最終年度では、これまでの調査研究や事例研究をもとに開発した、保護者支援プログラムを学校現場で適用し、支援の効果を検証した。
特別支援学校において、自閉症児の行動問題への「積極的介入」を2事例に対して実施した。1事例目では、行動問題は減少し、保護者の自閉症児へのかかわりが変容した。保護者に対して記録によるモニタリングを促したり、学校で事前に指導した内容を家庭に導入したりするなど、これまで整理した支援内容や方法の効果が示された。2事例目では、特別支援学校における教育相談を定期的に実施し、個別指導を行う中で、自閉症児とのかかわり方について保護者にモデルを示しながら助言し、成果がみられてきた。
さらに、ペアレント・トレーニングを実施し、保護者10名が標的行動や手続き等を決定し、家庭で自閉症児の指導を行った。すべての保護者がおおむね標的行動を達成することができた。SOC、GHQ、CBCLの結果と併せて、保護者の実態に応じた効果の差異を検討した結果、支援プログラムの各アプローチの妥当性が確認された。
以上の成果に加え、これまでの事例研究の結果をもとに、行動問題への「積極的介入」「予防的介入」、行動問題支援と保護者自身の支援の「統合型支援」、保護者自身の課題に対する「メンタルヘルス支援」と併せて、学校での指導を充実させるための「保護者連携支援」を新たに加えた、保護者支援プログラムを最終的に整理した。「保護者連携支援」については、保護者との面談スキル研修を実施したに留まった。研究が可能である学校は皆無であった「メンタルヘルス支援」と併せて、事例を蓄積することに加え、保護者支援に関する教師への研修を実施することが必要だと考えられた。
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| Remarks |
岡村章司：“保護者への伝え方・先生への伝え方”発達教育，4-11（2017）
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