2017 Fiscal Year Annual Research Report
Reconstruction, detection and attribution of the past glacier mass changes over the last several centuries
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15K06228
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
平林 由希子 東京大学, 生産技術研究所, 准教授 (60377588)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 氷河 / 気候モデル / 不確実性 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
前年度までに氷河質量収支の長期復元ならびに、過去の氷河融解に対する過去の地球温暖化の寄与について、最適指紋法を用いて数理統計的に明らかにすることに成功した(Hirabayashi et al., 2016; Zhang et al., 2017, Sasaki et al., 2017)。最終年度である平成29年度は、前年度までに推計した結果の不確実性についての検討を行った。具体的には、気候実験に使用した気候モデル（GCM）を用いた氷河質量収支の計算を行う際の、GCMによる気象外力の違いが結果に及ぼす影響について検討した。
その結果、GCMの降水量のバイアスを補正する際に用いた元の降水量データが最終的に算定される氷河質量収支に与える影響は、複数GCM間の降水量のばらつきによる影響と同程度であること、また、複数GCM間の気温のばらつきに起因する氷河質量収支の違いは、降水量に起因する違いよりも大きくなる場合が多いという結果が得られた（渡辺ら, 2018）。また、本研究課題に使用した全球氷河モデルの氷河融解計算について、それまでの積算気温法からエネルギー収支法に変更し、氷の上の砂や石などのデブリ被覆を考慮した場合の結果の違いについて検討した。同モデルを中央ヨーロッパのGries氷河において検討したところ、デブリを考慮しない場合には、氷河の融解量を約28％過小評価することがあり得ることを示した（佐々木ら, 2018）。
気象外力によるばらつきが原因で氷河質量の増減のシグナルが変わるわけではないこと、デブリに被覆された氷河の割合は全球ではあまり多くないことから、これらの不確実性の研究が前年度までの主な結論を覆すとは考えにくいが、氷河モデルに与える気象外力について不確実性の幅を検討する必要があること、エネルギー収支モデルを用いて同様の研究をさらに実施する必要があることが示唆された。
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Research Products
(3 results)
