2015 Fiscal Year Research-status Report
近代和風建築の形成 橋本市中心市街地における建築調査を通して
| Project/Area Number |
15K06400
|
|---|
| Research Institution | Nagaoka Institute of Design |
|---|
Principal Investigator |
平山 育男 長岡造形大学, 造形学部, 教授 (50208857)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
藤川 昌樹 筑波大学, システム情報工学研究科(系), 教授 (90228974)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2015-10-21 – 2018-03-31
|
| Keywords | 近代和風 / 製材 / 和釘 / 木工技術 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
全国において調査が進む近代和風建築について、生産体制を中心に実証的な検討を加えるものである。具体的には近代和風建築の成立、展開について、従来橋本の地で行ってきた遺構調査、文献資料を基礎資料として、更にこの問題意識から推し進め、これまで個別の検討に留まった機械製材の普及の検討、材木を初めとする材料の買入、生産体制のあり方の変遷を近世と近代の具体的な比較から考察を試み、近代和風建築の実態を明らかにすることを目的とするものである。
本年度はこのような問題意識に基づき、明治時代初期における釘の使用、即ち和釘から洋釘への転換が当該地域においてはどのように行われたのかを、実遺構例調査に基づいて検討した。
建物は明治17(1884)年建築と確定している橋本市橋本に所在するみそや呉服店別館についてである。この建物は既に1階建築調査を実施し、建築年代を明らかにするとともに、京大工が建築に携わり、その影響が意匠にも顕著に見られることを既に示している。また、一部ではあるが和釘と洋釘の併用であることも報告している。今回は、橋本市中心市街地の再開発事業に伴う、一部解体を伴う移築工事に際し、これまで確認することのできなかった部分まで詳細に調査することにより、和釘と洋釘併用の実態を明らかにするともに、その理由、背景までを考察した。
調査の結果を概観すると、和釘と洋釘への転換は、大きく見ると先ずは通常望見のかなわない、壁中、床板、天井板などから進んだようであるが、長大材を中心に和釘は望見のかなう部分では遅くまで残る傾向がある。また、洋釘の普及が木工事にもたらす影響についての考察は今後の課題となるが、和釘に比較して極端に低価格である洋釘は、両釘の併用期間を経て、最終的には洋釘を多用する状態となり、その結果として木工技術の低下を招いたと推論する。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
今回の科学研究費補助金の交付が、年度後半にずれ込んだことが最も大きな要因である。次年度以後は、計画を立て直し、研究成果をまとめることとしたい。
|
| Strategy for Future Research Activity |
今後は以下の観点から研究を進めて行くこととしたい。
１）洋釘の普及と木材加工のあり方：和釘に比較して極端に廉価な洋釘の普及により、木材の接合、加工のあり方がどのように変化したのかを具体的な事例を通して明らかにする。そのためには、基礎的な調査として調査対象とする近代において、満遍なく遺構を把握して比較するための基礎調査が必要となる。この点は以下の2項目に関しても通底する点である。
２）木材製材のあり方：一方で、木材製材も近代と言う時代においてどのように変化し、また建築側でもそれをどのように受けとめたのかを把握する必要がある。つまり、近代にそれまでの手挽による製材が機械製材に移行するが、その結果として大量消費が可能となる態勢が整うこととなる。その時、建築はどのように変化したのかを、遺構例から明らかにしたい。
３）木材供給のあり方：木材をどこから入手したのか。また、どんな木材の供給を受けたのか、明らかとする。近代では、外材の爆発的な輸入もあり、これらが一般的な住宅にどのように用いられに至ったのかを解明する。
以上、3点を中心として、近代と言う時代が和風建築にとってどのような影響を与えたのかについて、検討を加える。
|
| Causes of Carryover |
科研費の採択が遅れたため
|
| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成28(2016）年度に、平成27(2015）年度に計画していた現地調査を実施する。
|
Research Products
(1 results)
