2016 Fiscal Year Research-status Report
内分泌学的アプローチによるフィリアルカニバリズムの新規メカニズムの解明
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15K07224
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Research Institution | Nagasaki University |
Principal Investigator |
竹垣 毅 長崎大学, 水産・環境科学総合研究科(水産), 准教授 (50363479)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
阿見彌 典子 北里大学, 海洋生命科学部, 講師 (20588503)
加川 尚 近畿大学, 理工学部, 准教授 (80351568)
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Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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Keywords | 卵食 / 内分泌 / ホルモン / 摂食 / フェロモン / 魚類 |
Outline of Annual Research Achievements |
ロウソクギンポ雄の全卵食が、保護卵の存在を巣から消去して、自身の求愛を促進する雄性ホルモンの分泌を促すための行動であるとする「繁殖サイクルリセット仮説」を検証するために(目的1)、まず①全卵食中と摂食中の雄の摂食調節ホルモンを比較するための摂食調節ホルモンの探索を行った。前年度までの結果からNPYとMCHを候補として水槽飼育実験により検討した。NPYはリアルタイムPCR法により遺伝子発現量で、MCHは時間分解蛍光免疫測定法で脳内濃度を測定した。いずれのホルモンも本種の摂食を抑制する傾向が見られた。また、②給餌した卵保護雄が全卵食するかを野外で調査した。本種雄の全卵食の目的が巣内の卵の存在を消すことであれば、雄は飽食状態でも卵を食べるはずである。しかし、同条件の44%の無給餌雄(N=18)が全卵食したのに対して、飽食給餌した雄(N=15)だけでなく少量給餌した雄(N=11)も全く全卵食しなかった。この結果から、摂餌することで卵保護を継続する内分泌学的な作用が働いたと考え、多くの動物で子の保護ホルモンであることが知られているプロラクチン(PRL)に着目した。PRLの放出刺激ホルモンであるPrRPには摂食抑制機能があることが知られている。この保護と摂食の両方を制御しているであろうPrRPに着目し、まず③PrRPの投与実験を行った。しかし、非繁殖期に実験を行ったからか、摂食抑制効果は検出されなかった。次に、④雄が卵の存在を認識する至近メカニズムとして、卵の化学シグナル(フェロモン)の効果を検討した(目的3)。水槽内で営巣中の雄の巣内に卵暴露海水を注入して雄の行動を観察した。暴露水を注入すると巣内に卵が存在する時のような、巣内に潜り込む行動や巣内表面を突くような行動が見られた。しかし、コントロール条件でも低頻度ながら同様の行動が見られたことから、明確な効果は検出できなかった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
野外給餌実験の結果から、これまでの摂食行動と卵食行動を区別してとらえる考え方から、卵食行動は摂食行動の延長線上にあるととらえる必要性が示された。保護行動を調節するPRLと、そのPRLの調節と摂食行動の両方を調節するPrRPを介した新しい全卵食の内分泌メカニズムを提案するに至り、その解明に着手した。
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Strategy for Future Research Activity |
PRLとPrRPを介した新しいメカニズムを解明するために、28年度の非繁殖期の実験で検証できなかったPrRPの摂食抑制機能を、29年度の繁殖期に再度実験を試みる。また、PRLが本種の保護行動に関係しているかどうかを、様々な保護段階の雄の下垂体内の遺伝子発現量で定量して検証する。
全卵食が起こる保護初期には卵の存在により雄性ホルモンアンドロジェンレベルが低下することが分かっている。全卵食が起こる前後のアンドロジェンの動態を詳細に調べて、アンドロジェンの全卵食への関与を検討する。
全卵食は卵数が少ない時に起こりやすいことから、卵からの量的なシグナルが保護行動や全卵食行動を引き起こす鍵刺激になっていると考えられる。28年度に実験した雄の保護行動誘起に与える卵の化学シグナル(フェロモン)の効果を再検討する。
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Causes of Carryover |
28年度に予定していた性ホルモンの測定を行わなかったため、その実験に必要な物品費等が不要であったため。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
28年度に予定していた性ホルモンの測定は29年度に行うことになった。
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Research Products
(2 results)