2015 Fiscal Year Research-status Report
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15K07598
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| Research Institution | Tohoku University |
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Principal Investigator |
石井 圭一 東北大学, (連合)農学研究科(研究院), 准教授 (20356322)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
嶺田 拓也 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構, その他部局等, 研究員 (70360386)
関根 久子 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構, その他部局等, 研究員 (80455302)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 有機農業 / 試験研究 / 技術移転 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
２７年度はフランスにおける調査では、ローヌ･アルプ州に所在するISARA Lyon (農業・食品・環境・農村振興に関する高等教育機関）における有機農業ならびにアグロエコロジーに関する専門教育課程の教育内容に関するヒアリング、資料収集を行なった。これにより、有機農業やアグロエコロジーが研究、専門教育機関における浸透について理解を深めた。とくに、有機農業やアグロエコロジー関連技術は圃場環境への依存性が高いため、農業者の実践における課題の共有が重要である。また、国立農学研究所（INRA)において、有機農業をはじめ、農業と環境保全に関する学際的な研究実績がある「行為と発展の科学部（SAD）」における学際性を重視した研究体制とシステム論的アプローチの伝統と継承についてヒアリング、資料収集を行った。有機農業技術の研究開発と普及のメカニズムに求められる学際性と全体性について、1970年代より研究方法の蓄積がある。
ドイツにおける調査では、オーガニック食品業界団体BOLWにおいて、最近の有機農業の動向についてヒアリングを行なった。EUでは最も大きな有機農産物食品市場を抱えるドイツにおいて、専用品種の開発の必要性をはじめ、具体的な技術開発、普及の課題について、多くの知見を得た。
なお、国内では全国にネットワークを広げるMOA自然農法文化事業団における有機農業技術の開発普及について、2015年12月に開催された日本有機農業学会京都大会における報告等から、今後、フランス・ドイツにおける有機農業技術の研究体制、普及体制との比較を進めるうえで、重要な知見を得ることが出来た。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
フランス、ドイツとも、当初計画どおりの調査を行なうことができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
引き続き、フランス、ドイツにおける調査を進めることとする。２８年度はフランスでは農業会議所や有機農業者団体、ドイツでは農業会議所や農民連盟、各州の有機農業者団体をはじめ、農業者団体の調査を行い、農業生産者間の情報普及、技術移転、技術適応のメカニズムについて解明する。
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| Causes of Carryover |
研究代表者とフランス調査に同行する予定であったが、所属学会開催と関連業務と重なることなり、実施することが出来なかった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
農研機構農村工学研所の28年度使用計画は、28年度配分額40万円を加えた60万円について，旅費（海外）35万円，人件費20万円，消耗品５万円を予定している。28年度は万全の準備と日程調整の上、研究分担者の海外調査を実施する。
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