2015 Fiscal Year Research-status Report
家族や地域を巻き込んだ糖尿病予防プログラムの開発と効果検証
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15K08580
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| Research Institution | Department of Clinical Research, National Hospital Organization Kyoto Medical Center |
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Principal Investigator |
坂根 直樹 独立行政法人国立病院機構(京都医療センター臨床研究センター), 臨床研究企画運営部, 研究室長(予防医学) (40335443)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大原 こころ (津崎こころ) 独立行政法人国立病院機構(京都医療センター臨床研究センター), 臨床研究企画運営部, 研究員 (80450881)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 糖尿病 / ヘルスプロモーション / 糖尿病予防 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は世界と日本における糖尿病予防プログラムの文献検索とプログラムの開発を行った。米国で行われた糖尿病予防プログラム（DPP）とフィンランドで行われた糖尿病予防研究（DPS）では、肥満を伴う耐糖能異常者（IGT）に対し、低脂肪食と運動による減量指導を行い、糖尿病発症リスクを58％減できることを証明した。しかし、これらの介入は濃厚であり（16セッション）であり、インセンティブ（年に100ドル）や超低カロリー食を使用し、費用や手間のかかる介入であることがわかった。また、これらのプログラムを現実世界（リアルワールド）に展開した際には、参加率が低く、アドヒアランスが低下し、減量効果が弱いことがわかった。そのため、家族や地域を巻き込むためには、わかりやすいネーミングやキャッチフレーズが大切となる。そこで、減量目標は、肥満体重の5％では計算が煩雑であり、わかりにくいために、60㎏の5％＝3㎏減とした。また、キャンペーンは期間を限定することで集中できる。3か月で3㎏やせる、略して「サンサン」チャレンジとした。従来の地域における保健指導では、夏までに行わる健康診断の結果から対象者をピックアップし、保健指導が11-12月に終了することが多かった。そのため、一度、減量に成功しても年末年始でリバウンドする者が多かった。そこで、介入時期は年末年始をはさむプログラムとした（11月～2月）。申し込み方法の工夫として、保健センターでの直接申し込みだけではなく、協賛店（スーパー、近隣の商店街、運動施設など）を募集し、インセンティブを個々に設定してもらう。インターネットからの申し込みも可能とした。既存の糖尿病予防研究レビューした結果、糖尿病予防の行動に結び付く糖尿病予防に関する知識と行動目標（減量、運動、野菜摂取、節酒）を選定した。介入は朝晩の体重測定の推進を中心に置いた。。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
既存の糖尿病予防研究をレビューが完了し、家族や地域を巻き込んだ糖尿病予防プログラムがほぼ完成したからである。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成28年度以降、本研究に協力してくれる自治体及び被験者に対し、「3か月で3㎏やせる、サンサンチャレンジ」プログラムを提供する。安全に配慮するために、被験者の選定基準は年齢（20歳以上、75歳未満）、性別は問わず、体格指数（BMI）23以上とした（BMI23以上で介入効果が高いため、また、痩せているものを参加させないため）。前後の調査項目として、糖尿病に関する知識（血糖、HbA1cなど）、糖尿病予防に関連する生活習慣（体重測定、運動習慣、野菜摂取頻度、飲酒量と飲酒頻度）をとる。介入はシンプルな朝と晩の体重測定をするキャンペーンを展開する。歩数計の装着も推進する。介入期間は11月から2月の年末年始をまたぐ期間に実施し、開会式（講演、サンサンサポーターの紹介）、自宅での体重測定や歩数測定、メールマガジンの定期的な送信（はげまし）、ホームページ上に健康的に減量や糖尿病予防するコツをアップ、表彰式、などとする。オプションとして、食事や運動講座を開催する。協賛店を募集し、健康会員証を提示すると、個々にインセンティブ（特典）を受けられるようにする。
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| Causes of Carryover |
本年度は介入に関する人件費等が当初の計画より減少したためである。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
研究に関わる人件費、介入研究開発、成果発表に関わる旅費等に使用予定
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Research Products
(12 results)
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[Journal Article] Effects of telephone-delivered lifestyle support on the development of diabetes in participants at high risk of type 2 diabetes: J-DOIT1, a pragmatic cluster randomised trial2015
Author(s)
Naoki Sakane, Kazuhiko Kotani, Kaoru Takahashi, Yoshiko Sano, Kokoro Tsuzaki, Kentaro Okazaki, Juichi Sato, Sadao Suzuki, Satoshi Morita, Yoshitake Oshima, Kazuo Izumi, Masayuki Kato, Naoki Ishizuka, Mitsuhiko Noda, Hideshi Kuzuya
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Journal Title
BMJ Open
Volume: .
Pages: .
DOI
Peer Reviewed / Open Access
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