2018 Fiscal Year Annual Research Report
Impact of advanced age on 10-year relative survival in cancer surgery
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15K08723
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| Research Institution | Osaka International Cancer Institute |
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Principal Investigator |
宮代 勲 地方独立行政法人大阪府立病院機構大阪国際がんセンター(研究所), その他部局等, がん対策センター 所長 (80501824)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 高齢者 / 手術治療 / 術後生存率 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
単一施設ではあるが予後追跡率の高い自施設の院内がん登録データを用い、診断から10年後までの予後が追跡された手術例を対象に、一般集団よりもどのくらい過剰な死亡が生じるか（過剰死亡リスク，Excess Hazard Ratio）をアウトカムとした分析を行った。相対生存率モデルを用いた多変量解析を行って術後生存率に対する手術時年齢の影響を評価し、1歳ごとにカテゴリカルデータを作成して過剰死亡リスク変化を検討した。研究実施計画に沿って、対象の拡大や再検討を行った。平成27年度、手術侵襲が大きいとされる食道がんと手術侵襲としては比較的大きくないが後遺症が無視できない胃がんでの検討を行い、手術侵襲により手術時年齢の影響に違いがあることが示唆された。平成28年度は膵臓がんと肺がん、平成29年度に上部消化管がん（食道がんと胃がん）と肺がんに関する再検討を行い、平成30年度、肺がんについて国際学会で発表、食道がんについて論文化を行った（平成31年4月13日、in press）。外科手術においては，術後短期の手術成績のみならず，長期にわたる影響を考慮する必要がある。
一方、がん診療連携拠点病院院内がん登録全国データを用いた一般化可能性の検討については実施できなかった。がん診療連携拠点病院院内がん登録の予後付き情報の公開は、平成29年度末に2007～2008年、30年度末においても2007～2009年に留まっている。初期の2007～2008年のデータでは、まだ登録精度にばらつきがあり、5年後の生存確認調査においては、その追跡方法が確立しておらず生存状況把握割合に起因する生存率の信頼性には課題が残っているとされており、本研究における結果を歪める可能性が無視できない。収集が済んでいるより新しいデータの公開を期待して補助事業期間延長承認を受けたが、結果的に1年の期間延長では対応できなかった。
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