2017 Fiscal Year Research-status Report
胎動カウントの地域普及と啓発がもたらす周産期死亡減少効果
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15K08803
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| Research Institution | Shiga University of Medical Science |
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Principal Investigator |
越田 繁樹 滋賀医科大学, 医学部, 特任講師 (70372547)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高橋 健太郎 滋賀医科大学, 医学部, 特任教授 (20163256)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 胎動 / 妊婦 / 死産 / 周産期死亡 / 地域医療 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、地域における胎動カウントの普及および啓発活動により、死産を減少させることを目的とし、地域に暮らす妊婦が安心して分娩に臨めるよう支援するための医学的調査・研究である。具体的に本研究では胎動カウントが有する潜在的な周産期死亡率減少効果を明らかにすることを目指している。
平成29年度も昨年に引き続き胎動カウント普及に向けて域内保健所や産院へ出向し、死産と胎動の関連性や胎動カウント普及が死産を減少させる可能性について説明を行い医療関係者に胎動カウント普及に関して啓発を行った。あわせて胎動カウント啓発ポスターを配布し、本研究への協力を依頼した。現在までに県内の分娩取り扱い施設36施設のうち24施設（67%）が胎動カウントを施行するに至っている。分娩に至った胎動カウントチャート2807例を回収し、妊娠週数毎の胎動カウント時間の解析を終了した。その結果として、妊娠34週以降分娩にいたるまで胎動カウント時間はゆるやかに延長し、妊婦が10回の胎動を感知する時間は30分以内であることが判明した。また胎動感知に30分以上要する例は39週以上の満期産分娩および出生体重3000g以上の児が有意に多いことも明らかとなった。
本研究の一環として行っている周産期死亡症例検討会にて2015年における県内死産症例52件を詳細に検討した結果、胎動減少・消失を自覚した死産例は23件（44%）で、胎動異常自覚後24時間以内に医療機関を受診したのは12件（52%）であった。
また2016年の滋賀県の周産期死亡率は2.4/1000出生で全国で最も低かった。
この結果は本研究施行前のデータとして今後の研究結果を評価する上で有用な比較対象となりうるため、来年度以降も周産期死亡症例検討を行う方針である。胎動カウントの普及により、妊婦の胎動異常自覚後の速やかな受診が促進されその結果として周産期死亡が減少する効果を期待している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
胎動カウントチャートの回収を終え予定通り解析をほぼ終了できたため順調な進展と考えた。
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| Strategy for Future Research Activity |
2018年度は過去の死産症例における胎動カウント実施状況を調べ、胎動減少自覚やその後の医療機関受診までの時間を分析する。
また、人口動態調査における滋賀県の周産期死亡数の推移を確認する。
さらに周産期死亡症例検討会での死産症例解析結果は本研究の成果を具体的に反映するものとなりうるため、引き続き本研究と並行して県内死産症例の詳細な解析を行う方針である。
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| Causes of Carryover |
（理由）研究費をより効率的に使用するため今年度の残額を残した。
（使用計画）今年度の計画に基づき、効率的に使用する。
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