2018 Fiscal Year Research-status Report
胎動カウントの地域普及と啓発がもたらす周産期死亡減少効果
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15K08803
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| Research Institution | Shiga University of Medical Science |
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Principal Investigator |
越田 繁樹 滋賀医科大学, 医学部, 特任講師 (70372547)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高橋 健太郎 滋賀医科大学, 医学部, 特任教授 (20163256)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 胎動 / 妊婦 / 死産 / 周産期死亡 / 地域医療 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、地域における胎動カウントの普及および啓発活動により、死産を減少させることを目的とし、地域に暮らす妊婦が安心して分娩に臨めるよう支援するための医学的調査・研究である。具体的に本研究では胎動カウントが有する潜在的な周産期死亡率減少効果を明らかにすることを目指している。
平成30年度も胎動カウント普及に向けて域内保健所や産院へ出向し、死産と胎動の関連性や胎動カウント普及が死産を減少させる可能性について説明を行い医療関係者に胎動カウント普及に関して啓発を行った。あわせて胎動カウント啓発ポスターを配布し、本研究への協力を依頼した。現在までに県内の分娩取り扱い施設36施設のうち24施設（67%）が胎動カウントを施行するに至っている。分娩に至った胎動カウントチャート2807件のうち、記録不十分な470件を除外し、2337件を解析した。在胎週数毎の胎動カウント時間を解析した結果、妊娠週数の経過に伴い10回胎動カウントに要する時間は軽度延長する傾向が見られたが、30分を超えることはほとんどないことが明らかになった。また、胎動カウントに30分以上を要する例は3000ｇ以上の体重児と在胎39週以上の分娩が有意に多く認められた。
本研究の一環として行っている周産期死亡症例検討会にて2016年における県内死産症例22件を詳細に検討した結果、胎動減少・消失を自覚した死産例は9件（41%）で、胎動異常自覚後24時間以内に医療機関を受診したのは4件（18%）であった。
この結果は本研究施行前のデータとして今後の研究結果を評価する上で有用な比較対象となりうるため、来年度以降も周産期死亡症例検討を行う方針である。胎動カウントの普及により、妊婦の胎動異常自覚後の速やかな受診が促進されその結果として周産期死亡が減少する効果を期待している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
胎動カウントチャートの回収を終え予定通り解析をほぼ終了できたため順調な進展と考えた。しかし想定よりも回収状況が少なく、死産をふくむ予後不良転帰の胎動カウントチャートは回収できなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究の推進方策
2019年度は、本事業の開始前後の次の項目について検討する。
1. 人口動態調査上の死産数
2. 外来にて死産と診断された症例数
3. 死産症例のうち胎動減少自覚後に早期に受診した症例数
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| Causes of Carryover |
（理由）より効率的に使用するため今年度の残額を残した。
（使用計画）今年度の計画に基づき、効率的に使用する。
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