2015 Fiscal Year Research-status Report
受療行動調査を用いた患者満足度の経時変化に影響を与える因子探索と介入効果の推定
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15K08859
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| Research Institution | Toho University |
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Principal Investigator |
村上 義孝 東邦大学, 医学部, 教授 (90305855)
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2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 受療行動調査 / 患者満足度 / 経時変化 / 介入効果 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
受療行動調査を用い患者満足度の経時変化を検討し、それに影響を与える因子探索、介入効果の推定を行う目的に従い、初年度の本年は以下の研究を実施した。
平成8年度から平成23年度までの計6回の受療行動調査のデータ(平成8,11,14,17,20,23年度)の必要項目について統計法第33条に基づく申請で入手し、解析ができるようデータベースを構築するためのプログラムを開発した。このプログラム開発にあたっては外来患者、入院患者にわけ、さらに基本集計、関連集計にわけることで、6×2×2＝24のプログラムが実装できるように準備を進めた。
患者満足度、医師の説明に対する理解度など患者の主観的なアウトカム（Patients reported outcomes）の経時的変化に影響を与える因子を探索するための前段階の準備として、年次推移の検討と単変量解析を行った。またデータの示す実態を把握することに従事した。これら年次別データセットの検討の中から、「受療行動調査を用いた自宅療養の希望及びその見通しと医療施設特性との関連分析」について結果がまとまったので、これを研究論文としてまとめ共著者とともに厚生の指標に投稿、発表を行った。
次年度検討に対する準備として、国内外の研究論文など文献の収集を実施し、最新の研究動向を取り入れた解析モデル構築の準備を進めた。また次年度以降の介入効果の推定やシナリオ・シミュレーションの準備として、専門家集団の意見、文献情報をもとに各種パラメータの設定やシナリオの準備を進めた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
統計法第33条に基づく受療行動調査のデータ申請、データベース構築の手順は確立し、満足度などの経時的変化に影響を与える因子探索などの単変量解析と実態把握は完了し、その一部を研究論文としてまとめた。このようにデータベース構築および論文作成では一定の成果をあげた反面、データの階層構造（医療施設―病院―患者個人）に基づいた経時データ解析をマルチレベルモデル(multilevel analysis)で実行する準備は遅れており、現在プログラム開発の途上にある。
本研究はデータ申請、データベース構築、データ解析、研究報告など業務が多岐にわたる。これら業務を円滑に実行するために、次年度は連携研究者からの支援強化に努めたい。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成27年度に入手したデータを再度申請する(申請期限は年度単位であるため)とともに、最新の受療行動調査のデータ(平成26年度)を追加申請する。また患者調査、医療施設調査などの関連統計の必要項目について統計法第33条に基づく申請で入手する。また解析可能な形になるようデータベースを構築する。申請する項目として、上記27年度で示した調査項目のほかに、患者調査からは外来延患者数や疾患情報を、医療施設調査からは病床数などの医療施設特性である。
前年度の検討課題「患者者満足度の経時的変化に影響を与える因子の探索」について、マルチレベルモデルを用い、経時変化の大きさと有無について議論するとともに、影響の大きい要因を抽出する。またその要因変化にともなう満足度の向上に関し定量的な評価を行い、介入の有効性について議論する。
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| Causes of Carryover |
研究実績で述べたように、データベース構築および論文作成では一定の成果をあげた反面、データの階層構造（医療施設―病院―患者個人）に基づいた経時データ解析をマルチレベルモデル(multilevel analysis)で実行する準備は遅れており、現在プログラム開発の途上にある。このモデル構築に必要な予算執行が遅れたため、次年度使用額が生じた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
本研究はデータ申請、データベース構築、データ解析、研究報告など業務が多岐にわたる。遅れているプログラム開発を早急に進め、次年度の検討課題の業務を円滑に実行しようと計画している。具体的にはプログラム作成に必要な物品の完備、連携研究者からの支援強化のために謝金・旅費を使用し、論文・学術発表へ向けた準備を開始、実施する。
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