入浴関連事故の実態把握および病態，予防に関する研究

2015 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 15K08882
• Research Institution: Chiba Institute of Science
• Principal Investigator: 黒木 尚長 千葉科学大学, 危機管理学部, 教授 (30225289)
• Project Period (FY): 2015-04-01 – 2018-03-31
• Keywords: 入浴環境 / 熱中症 / 高齢者 / 体温変化 / 入浴介護 / 急死 / 事故

Outline of Annual Research Achievements

【背景】我が国では高齢者の入浴中の急死や事故が多く、年間約19,000人発生していると推計され、注意が促されるも、未だ減少する兆しが見えない。
【目的】入浴中の事故は死に至るものが多いが、その原因は、事故か疾病か依然としてわかっておらず、単純に溺水と判断できる事例が少なく、現状では、根拠をもって死因を決定するのはむつかしい現状にあり、より正確に診断できることは、予防につながり、入浴中の急死の減少につながる。
【対象と方法】まず、2013年に大阪市内で発生したすべての入浴中の事故を掌握するため、大阪市消防局より、入浴関連事故での救急搬送データ、熱中症での救急搬送データを入手し、大阪府監察医事務所からは、大阪市内の入浴中の急死症例、熱中症による急死症例を入手した。また、大阪市福祉局介護保険課からは、大阪市内の介護保険事業所等での事故報告集計を入手した。
【結果】CPA以外の救急搬送例は33例と少なく、溺水に至らなかった熱中症11名、溺水18名、疾病発症4名であった。一方、浴槽内死亡は423名（男性 236名、女性187名 平均年齢76.8歳）にみられたが、死因はまちまちであった。介護保険事業所等で年間1844件の事故報告があるが、浴室での事故報告は63件にすぎず、溺水の項目自体がない。救急搬送例および浴槽内死亡例に、介護保険事業者が関与した例はゼロであった。
【考察】介護保険事業者にとって入浴時事故防止は最重要事項であり、42℃以下の湯温、20分未満の入浴が守られていることもあり、浴槽内事故がみられておらず、入浴条件を守れば、一般人でも事故に合わない可能性が極めて高い。
【結語】死に至ることが多い浴槽内事故の大半は、熱中症などの事故であり、疾病発症は極めて少ないと考える。現在のところ、42℃以上の湯温で30分以上継続して湯に浸かると事故に遭う可能性が高まるようである。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

入浴関連事故の実態が、介護入浴という側面から、ある程度明らかにすることができたため、概ね順調に伸展していると判断した。

Strategy for Future Research Activity

現在は1年間だけのデータで概要を示しただけに過ぎず、気象データとの関連性、剖検データからの診断根拠、など、現在の研究をより進展させる必要がある。

Causes of Carryover

研究自体は順調に進んでいるが、当初の予定より、学会発表の機会が減り、論文作成が滞ったために、次年度使用額が生じてしまった。

Expenditure Plan for Carryover Budget

学会参加・学会発表を増やし、英語論文を作成する回数を増やすことにより、当初より、使用額を増やす予定であり、それ以外については、当初の使用計画に変わりはない。