2016 Fiscal Year Research-status Report
近赤外分光法と視線計測を用いた脳室周囲白質軟化症の高次脳機能障害の解明
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15K09725
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| Research Institution | Keio University |
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Principal Investigator |
有光 威志 慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 助教 (60383840)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 脳・神経 / 近赤外分光法 / 小児医学 / 新生児医学 / 脳神経疾患 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
これまでに、正期産児と早産児において聴覚刺激に対する脳領域の機能的結合について、近赤外分光法を用いて研究してきた。一方で、非刺激時の睡眠時の乳児の脳領域の結合が月齢とともに変化することが報告されている。今年度は、非刺激時の睡眠時の正期産児と早産児の脳領域の結合について近赤外分光法を用いて検討した。当院で出生した正期産児と在胎週数30週以上の早産児を対象とした。睡眠時の新生児に、光トポグラフィ装置ETG－4000を用いて、左右側頭部各12CHと前頭部22CHでヘモグロビン濃度変化を計測した。大脳皮質のヘモグロビン濃度の時系列変化について各チャンネル同士の相関を算出して脳領域の睡眠時の結合を評価した。正期産児群は28名、検査時の平均日齢9日、検査時の平均修正週数40週であった。早産児群は33名、検査時の平均日齢23.7日、検査時の平均修正週数36週2日であった。睡眠時の有意な脳領域の結合は、両群において前頭部と側頭部のそれぞれの領域内、領域を繋ぐ領域間に多くみられた。群間比較をすると、正期産児より早産児において、一部の睡眠時の脳領域の結合が強いことが分かった。早産児が正期産児より睡眠時の脳領域の結合が強かった理由として、早産児群の検査時の平均日齢が、正期産児群より大きかった可能性が考えられた。これらの結果から、正期産児と早産児の睡眠時の脳領域の結合の発達を明らかにできる可能性が示唆された。本研究の発展は、早産児の脳室周囲白質軟化症における認知・発達メカニズムを明らかにできる可能性がある。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
新生児の睡眠時の脳領域の結合については、正期産児と早産児について解析が順調に進んでいる。さらに、正期産児の母親声と非母親声についての解析、言語の音韻・抑揚変化についての解析もおおむね順調に進展しており、論文を投稿中である。また、新生児の母親声と非母親声に対する脳反応と呼吸の関わり合いについての解析もおおむね順調に進展しており、論文を投稿予定である。そして、視線計測についての研究も進んでいる。正期産児、早産児共に、解析がおおむね順調に進んでおり、来年度さらに研究を発展させることが出来る。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究は順調に進展しており、現在の研究を継続していくことが、成果の発展へと結びつく。今後の研究計画としては、大きく3つの目標があり、1)平成28年度で得られた、近赤外分光法を用いた新生児の睡眠時の脳領域の結合と視線計測の結果を比較するための早産児と脳室周囲白質軟化症におけるデータ解析の継続、2)平成28年度でデータが得られた、言語の音韻・抑揚変化および母親声と非母親声に対する脳反応・脳領域の結合と呼吸を含めた生理指標の解析を進めること、3)脳室周囲白質軟化症モデルの作成と解析である。平成28年度で新生児の睡眠時の脳領域の結合の解析が進んだため、論文発表をする。さらに脳反応と視線計測の関係について解析を進める。また引き続き脳室周囲白質軟化症の脳反応と視線計測の解析も続けていく。また、脳反応と視線計測について発達を調べる。そして、脳室周囲白質軟化症の脳反応と視線計測を比較することで、脳機能障害のメカニズムを探る。近赤外分光法と視線計測で得られた知見を、細胞や組織レベルで評価するため、脳室周囲白質軟化症モデルの作成を進める。
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| Causes of Carryover |
今年度の研究を確実に遂行するためには、当初は人件費の支出が必要だと考えられた。しかし、現在の環境を最大限に生かすことで、研究遂行がおおむね順調に進んだため、不必要な人件費の支出は中止した。また、予定していた学会へ都合により参加できなかった。そして、効率的な物品調達を行った。そのため、次年度使用額が発生した。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
来年度は、研究をさらに進展させるため、人件費の支出が必要となってくる。また物品費などが当初の計画より増加する。次年度使用額は、近赤外分光法実験関連消耗品、ソフトウェア、試薬等を購入するために用いる。
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Research Products
(6 results)
