2017 Fiscal Year Research-status Report
バイオマーカーに基づく無作為割付比較試験による混合性うつ病の治療アルゴリズム構築
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15K09813
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| Research Institution | Kansai Medical University |
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Principal Investigator |
加藤 正樹 関西医科大学, 医学部, 准教授 (00351510)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
堀 輝 産業医科大学, 医学部, 講師 (50421334)
阿竹 聖和 産業医科大学, 医学部, 助教 (80721761)
西田 圭一郎 関西医科大学, 医学部, 助教 (40567567)
吉村 玲児 産業医科大学, 医学部, 教授 (90248568)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 個別化医療 / うつ病 / プレシジョンメディシン / 薬理遺伝 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
前年度に引き続きサンプルを収集した。順調に収集出来ているが、予定よりもサンプルの数が少ないため、これまでに収集したサンプルと併せてゲノム統計解析を行い、現在、解析進行中である。上半期に8月と10月に共同研究施設と研究会議を開催した。
現在までに、混合サンプルにて解析したバイオマーカーは網羅的miRNA解析、候補遺伝子、候補蛋白、網羅的メチレーションのデータが解析されており、今後も追加サンプルに同等の解析を行うとともに、遺伝子に関しても網羅的か解析を行う予定である。オーランドの世界精神遺伝学会、Pharmacogenetic in Psyhicatry学会に参加し、ゲノム解析のアップデートを行い、海外共同研究施設と会議を行った。4月の第113回精神神経学会総会において、治療抵抗性うつ病について、これまでの研究結果と本研究の紹介を含めた内容”治療抵抗性抑うつに対し外来診療で出来る薬物療法”をシンポジストとして講演した。第39回日本生物学的精神医学会・第47回日本神経精神薬理学会 合同年会でシンポジストとして登壇、本研究の紹介を含めた内容を”うつ病における遺伝薬理学の現状”として講演。
筆頭著者で下記論文が Journal of Psychiatric Research 2017 Jun; 89:97-104.に掲載 Non response at week 4 as clinically useful indicator for antidepressant combination in major depressive disorder. A sequential RCT”
また共著者でうつ病とご別化治療に関する2本の論文が掲載Therapeutic response to Paroxetine in major depressive disorders predicted by DNA methylation” Neuropsychobiology 2017;75(2):81-88 The relationship between circulating mitochondrial DNA and inflammatory cytokines in patients with major depression” Journal of Affective Disorder 2017
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
治療抵抗性うつ病を対象としているため、最初の抗うつ薬で反応してしまう患者は試験にエントリーできず、サンプルのリクルートがやや遅れている。
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| Strategy for Future Research Activity |
サンプルのリクルートを進めるとともに、サンプルリクリルートがうまくいかない時に、考えていた方策として、これまでに収集した治療抵抗性のサンプルのゲノムやバイオマーカー併せて運用し、プレシジョンメディシンを目指した遺伝統計解析を行い、逐次論文として公表していく。サンプルのリクルートにもう少し時間をかけたほうがいいと判断した場合は、研究期間を延長することも考える。
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| Causes of Carryover |
全てのサンプルリクルートが終了した時点で、網羅的遺伝子解析や統計解析を行う予定であるが、研究の進行が若干遅れており、まだサンプルリクルートを継続しているため、それら解析にかかる費用を今年度は使用せず次年度に使用する予定である。
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