被爆体験は認知症発症に影響を与えるか。-高齢化する被爆者のメンタルヘルス-

2016 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 15K09869
• Research Institution: Nagasaki University
• Principal Investigator: 中根 秀之 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(保健学科), 教授 (90274795)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 田中 悟郎 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(保健学科), 教授 (00253691) ; 田中 浩二 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(保健学科), 助教 (60613601) ; 中尾 理恵子 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(保健学科), 准教授 (80315267) ; 本田 純久 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(保健学科), 教授 (90244053)
• Project Period (FY): 2015-04-01 – 2018-03-31
• Keywords: 精神医学 / 疫学研究 / 被爆者 / 認知症

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、初年度に「高齢化する被爆者のメンタルヘルスに関する臨床研究」について長崎大学の倫理委員会にて承認（許可番号15092553）を受け、調査実施関係機関との連携構築と調査指標の選定を行った。本年度の主な研究実績としては、高齢化する被爆者のメンタルヘルスに関する臨床研究を行ったことである。被爆者群は、公益財団法人長崎原子爆弾被爆者対策協議会のハートセンターの健診者を対象に、H27年12月からH28年5月まで実施した。非被爆者群は、野母崎地区高齢者を対象に、H28年8月からH29年2月まで実施した。
その結果、調査協力者は、被爆者群137例、非被爆者群80例であった。現在のところ、データクレンジング後に単純集計を行い、第1段階にて、MoCAで26点未満被爆者群83人（60.1％）、非被爆者群49人（61.3％）、GHQ-12で4点以上被爆者群22人（16.1％）、非被爆者群8人（10.0％）であった。第2段階のMMSEまで完遂できた被爆者群57人中24点未満7人（12.3％）、非被爆者群28人中24点未満6人（21.4％）であった。先行研究では、MCI の有病率は、本邦においては朝田ら（2016年）は約13％、島田ら（2013年）19％であり、認知症の有病率は 65 歳以上地域住民では15%（朝田ら2013年）と報告されている。
今後、本研究で得られた調査結果について、被爆者群と非被爆者群の比較について、さらに詳細な統計学的検討を行う予定である。また、5年後、10年後の調査のためのフォローアップ・データベースを確立する。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

被爆者、非被爆者への聞き取り調査（高齢化する被爆者のメンタルヘルスに関する臨床研究　許可番号15092553）について、被爆者群は、公益財団法人長崎原子爆弾被爆者対策協議会のハートセンターの健診者を対象に、H27年12月からH28年5月まで、非被爆者群は、野母崎地区高齢者を対象に、H28年8月からH29年2月まで実施した。以上の通り、期間内に終了し計画通りに進んでいると言える。

Strategy for Future Research Activity

今後は、昨年度に終了した被爆者、非被爆者への聞き取り調査（高齢化する被爆者のメンタルヘルスに関する臨床研究　許可番号15092553）で得られたデータのクレンジング及び解析を行うこととしている。解析を行う上で、もし更なるデータの収集が必要と判断された場合については、補完的調査の実施も検討する。また、5年後、10年後の調査のためのフォローアップ・データベースを確立する。
結果の公開については、国内外関連学会での報告の他、国外関連学術誌への論文報告を予定している。さらに被爆者への情報提供および教育啓発のため、家族教室、公開講座等で成果について報告する。

Causes of Carryover

研究実施に際して、研究参加者が予定よりも少なく、謝金の支出が予定額を下回ったことと、本研究について、国際学会での海外研究者との議論を予定していたが、研究者の健康上の理由から国際学会への出張ができなかったことによる。

Expenditure Plan for Carryover Budget

本年度、研究参加者の補完的調査の実施を検討すること、および国際学会での発表、海外研究者との議論の場を設定することを予定している。また、5年後、10年後の調査のためのフォローアップ・データベース構築にも使用する予定である。