2015 Fiscal Year Research-status Report
パーキンソン病に対する脳深部刺激療法の長期予後に影響する因子の検討
Project/Area Number |
15K10373
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Research Institution | Nihon University |
Principal Investigator |
深谷 親 日本大学, 医学部, 准教授 (50287637)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山本 隆充 日本大学, 医学部, 教授 (50158284)
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Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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Keywords | パーキンソン病 / 脳深部刺激療法 / 視床下核 / 長期予後 / 年齢 / 認知機能 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、予定通り、どういったパーキンソン病症例に脳深部刺激療法後の良好な長期予後が期待できるのかといったことを研究している。視床下核の脳深部刺激療法(STN-DBS: subthalamic nucleus-deep brain stimulation)を行った症例が圧倒的多数を占めていたため、今回の研究ではSTN-DBSを施行した患者に絞って臨床研究を進めている。 当院にてfollow-upされている症例の中から5年以上の長期にわたり自立生活が可能な症例を選別した。こうした症例のうち、発症年齢、術前の罹病期間、手術時年齢、術前の内服状況、術前のUPDRS、HDS、MMSEが明確に記録されている症例を対象とした。また、選択されたのは、いずれも術前の検査にてドパ反応性が保たれており、当院にて同一の術者、同一の方法にて手術を施行した症例である。これらの症例の長期follow-up後のSchwab & England scaleをもとに、ADLが終日自立していた群と自立できていない群に分け、術前状態にいかなる相違があったかを検討している。 対象となる条件をみたしたのは、66症例であった。発症年齢、罹病期間、手術時年齢、術前の内服状況、術前のUPDRS、HDS、MMSEなどについて相違点を検討したところ、有意差の認められたものは、発症年齢(p<0.05)と手術時年齢(p<0.01)であった。罹病期間には有意差は検出されなかった。MMSEにも有意差が認められた(p<0.01)。 以上より発症年齢と手術時年齢がともに若く、認知機能の低下していない症例に、術後長期的なADLの自立が期待できるのではないかと考えられた。こうした症例においては、十分な手術利益が期待でき、DBSがPD治療において果たす役割は大きいと考えられた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
すでにADL自立群と非自立群の選択が終了し相違点の統計解析もかなり進んでいる。欠損データに関しては外来での聴取や電話などで確認をとり、データ量は予定していた程度にちかいものとなった。さらにUPDRSを中心とした運動機能および日常生活動作の評価は蓄積されている。統計解析の結果から、大まかではあるが良好な長期予後と有意に関連する因子がわかってきている。
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Strategy for Future Research Activity |
術後状態の評価は引き続き行い症例数を増やしたい。さらに多変量解析を含めた統計解析もすすめる。長期予後に悪影響を及ぼす因子として体軸症状や認知機能の低下が知られているが、こうした症状が出現しやすい症例群の背景を検討する。また今回の検討にて有意な因子とならなかった罹病期間については、改善度との相関をみるなどの追加研究を行いたい。
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Causes of Carryover |
患者評価のための用紙などが当初考えていたよりも少量で済んだ。また記録やコピーなど実紙を用いずデジタルで対応したため消耗品費が少なく抑えられた。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
今後症例数を増やし、患者バッテリーや患者日誌記録などの使用量は増える予定である。また結果がでるに従い、積極的に学会発表や論文作成を行う。余剰分があれば掲載費に用いてオープンアクセスジャーナルへの掲載も検討する。
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