2016 Fiscal Year Research-status Report
蛍光色素を用いた非侵襲的色素浸透試験法による接着性修復の辺縁封鎖性検討
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15K11134
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| Research Institution | The Nippon Dental University |
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Principal Investigator |
柵木 寿男 日本歯科大学, 生命歯学部, 准教授 (50256997)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
代田 あづさ 日本歯科大学, 生命歯学部, 講師 (10307960)
新田 俊彦 日本歯科大学, 生命歯学部, 講師 (20247042)
前野 雅彦 日本歯科大学, 生命歯学部, 助教 (20736334)
山瀬 勝 日本歯科大学, 生命歯学部, 准教授 (80301571)
小川 信太郎 日本歯科大学, 生命歯学部, 助教 (80707646)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 非侵襲的試験法 / 色素浸透試験 / 接着性修復 / 蛍光色素 / 非破壊検査法 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
近年の歯科臨床において、齲蝕のみならず咬耗症、摩耗症などへの対応としてコンポジットレジンやグラスアイオノマーセメントを代表とする歯質への接着性を有する材料を用いる接着性修復が頻用されている。
その評価法としては、従来よりエナメル質および象牙質に対する接着性修復材料のMIcro-tensile bond strength testあるいはMicro-shear bond sterength testなどに代表される接着強さの測定や、色素浸透あるいは放射性同位元素浸透に基づく辺縁漏洩試験などが行われてきており、これらは多数の報告がなされて確立されているといえる。しかし、これらのほとんどは測定や検討に際して、試験試料、すなわち対象である歯自体の切断等が必要となり、換言すれば破壊を前提としている検討手法が多いのが実状である。これに対して非破壊的かつ生体に対して安全安心な検討法が確立されれば、その非侵襲的アプローチはin vitroのみならず、将来的にはin vivoにても応用が可能になり利点が多いと考えられ、本研究課題はそれを検討主眼としている。
3カ年計画の中盤である平成28年度においては、従来的に用いられてきたメチレンブルーやフクシンなどに代わり、医科において血管造影法や眼底撮影等で使用されている新規蛍光色素と、歯科用の赤外線口腔内撮影装置を用いての試験法を新規に考案し、検討した。
得られた結果に関しては、the Academy of Dental Materials Annual Meeting at Chicago 2016(Dent Mater 32S: e18, 2016.)にて発表を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
初年度、平成27年度に計画していた蛍光試薬の同定と、使用濃度、レーザーを用いた赤外線口腔内撮影装置の具体的な使用法については、ほぼ確定された。
その後、実際に色素浸透状態の確認を赤外線撮影によって確認、画像解析による数値化を経て統計処理に至ることにより、検討手法の確立化が得られている。
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| Strategy for Future Research Activity |
今年度は研究計画の最終年度にあたり、接着修復の辺縁封鎖性検討を実施する。さらに、今後の研究内容の発展を意図して、エナメル質微小亀裂の検査などへの本検討手法の適用も視野に入れた研究を行う。
また、得られた結果に関しては、国際学会発表および論文投稿を実施していく予定である。
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| Causes of Carryover |
物品費に関しては、平成28年度予定よりも購入消耗品が若干小量であったために、差額が生じていた。旅費に関しては、平成28年度予定通りの執行であった。人件費・謝金に関しては従来より計上されていない。
その他として、論文執筆に関しての英文校正費用が未だ支払いがないために、差額が生じているものである。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
物品費に関しては、平成29年度にある程度の購入消耗品が必要となることが見込まれている。旅費に関しては、平成29年度に国際学会発表を予定しており、執行が見込まれる。人件費・謝金に関しては従来より計上されておらず、今後も必要となる予定はない。
その他として、論文執筆に関しての英文校正費用が平成29年度に必要となり、以上をもって研究費を全額執行する予定である。
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