2016 Fiscal Year Research-status Report

地域包括ケアシステムに対応可能な歯科医師育成システムの構築

Research Project

Project/Area Number	15K11459
Research Institution	The Nippon Dental University
Principal Investigator	須田牧夫日本歯科大学, 生命歯学部, 講師 (00366775)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	町田麗子 (榎本麗子) 日本歯科大学, 生命歯学部, 講師 (00409228) 菊谷武日本歯科大学, 生命歯学部, 教授 (20214744) 田村文誉日本歯科大学, 生命歯学部, 教授 (60297017)
Project Period (FY)	2015-04-01 – 2018-03-31
Keywords	歯学教育学 / 老年歯科医学 / 地域包括ケアシステム / 歯科大学 / 多職種連携 / 地域歯科医療に対応可能な歯科医師 / 歯科訪問診療 / 健康長寿
Outline of Annual Research Achievements	現在の超高齢社会では健康長寿をめざし、日々健康増進、維持を心がけている高齢者がいる一方、何らかの疾患や障害により医療的なケアを必要とする高齢者が多く存在する。このような社会情勢の中、医療、介護、社会システムは地域で協力をし、充実を図ることを目的とした「地域包括ケアシステム」の充実が早急な課題となっている。歯科教育においても要介護者に特化し、地域で協力することが可能となる人材の育成のため、新たな教育体制を構築し、充実をはかり、展開していくことが課題である。超高齢社会の在宅医療の一角を支える地域包括ケアシステムに対応可能な歯科医師を育成するため、健康長寿に向け高齢者が社会に柔軟に対応できるよう、歯科大学の教育システムを構築し、確立することを目的としている。現在行われている教育プログラムで、高齢者歯科診療、障害者歯科診療、地域包括ケアシステムに関わる項目についてアンケートを追加項目とし検討を行う。歯学部学生は病院に来院（外来）する患者についての歯科的知識、技術などを学ぶ機会が多いが、地域の多職種と共に在宅歯科診療が必要な患者に対しどのような医療面接を行うか、話し方や傾聴方法などについて経験ができる環境をどのように与えるかアンケートを通じて検討している。現在、在宅歯科診療で需要が増加している摂食嚥下機能評価、摂食機能療法については、購入した機器を使用し学生に直接指導が可能となっている。実際に手に取り、教員による検査画像を確認することで摂食嚥下機能に関わる解剖、機能、変化、異常所見などの評価方法を学ぶことができた。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 当研究・教育機関の教育カリキュラムの変更により各学年（１、３、４、５、６学年）の講義回数、実習回数に変更が生じた。特に、臨床実習の頻度、回数の大幅な減少により、歯科訪問診療で行う実習回数が減少し、対象となる学生数も減少した。そのため、在宅歯科医療、摂食機能療法などに関する講義、実習内容に当初予定していた評価が不可能となったため講義、実習方法の再検討を行ったため進行に遅延が生じている。
Strategy for Future Research Activity	初年度十分にアンケート確認、講義内容確認ができなかった学年に対し、在宅診療に関する意識調査を引き続き行っていく。第5学年に対する障害者歯科、摂食嚥下機能評価、摂食機能療法、歯科訪問診療等の臨床実習に関しては、主任研究者（須田牧夫）、研究分担者（菊谷武）、研究分担者（田村文誉）が所属する日本歯科大学口腔リハビリテーション多摩クリニック、研究分担者（町田麗子）が所属をする日本歯科大学附属病院において限られた時間を使用し、患者、患者家族への医療面接、患者に関わる関係職種とのコミュニケーションなどを臨床現場で経験させ、基礎的手技の実行、技術の習得などを行える環境を整備が整い始めているため、臨床現場の経験について把握し動向を分析していく。
Causes of Carryover	当初計画していたポータブル歯科診療装置の価格変動に伴い、予算計画上購入が困難となったため。必要最低限の機能を持つ小型口腔吸引器の購入に変更した。
Expenditure Plan for Carryover Budget	今後のデータ整理において必要なハードディスクの購入を検討している。データ収集・データ整理のため謝礼の支払い、また成果発表をする為旅費の使用を検討している。