2016 Fiscal Year Research-status Report
看護専門学校教員における職業キャリア成熟の要因分析と職業キャリア成熟尺度の開発
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15K11503
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| Research Institution | University of Toyama |
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Principal Investigator |
田中 いずみ 富山大学, 大学院医学薬学研究部(医学), 准教授 (80293299)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
比嘉 勇人 富山大学, 大学院医学薬学研究部(医学), 教授 (70267871)
山田 恵子 富山大学, 大学院医学薬学研究部(医学), 助教 (00600230)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 看護専門学校教員 / 職業キャリア成熟 / 要因分析 / 尺度開発 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は「看護専門学校教員職業キャリア成熟尺度」の開発を行うことであり，以下の3つに分けられる．①.看護専門学校教員の職業キャリア成熟の構成要素を質的に明らかにする．②.①で明らかになった看護専門学校教員の職業キャリア成熟の構成要素に基づき，質問項目を精選し尺度原案を作成する．③.②で作成した尺度原案，妥当性の検討のための尺度，属性等による質問紙を作成する．この質問紙を用いて調査を実施し，尺度の信頼性・妥当性を検討する．
2016年度は看護教員個人の内面的要因を加えた半構成的面接調査により，職業キャリア成熟の構成要素を明らかにした．
A県内の看護教育機関連絡協議会に参加する看護専門学校に勤務する看護教員を研究参加者とした．データは看護教員の職業キャリア成熟について個人の内面的要因を含めた構成概念を抽出するために，比嘉により開発された文章完成法によるスピリチュアリティ評定尺度を用いた質問紙調査と，半構成的面接によるインタビューを合わせて実施して収集し，修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチにより分析した．本研究では分析テーマを「看護教員の職業キャリア成熟の構造」と設定し，教員の仕事に慣れ職業キャリア成熟を果たすことが必要であるため，分析焦点者は「看護専門学校に勤務して3年以上で，管理的職位にない専任教員」とした．これにより3施設の研究参加者10名のうち，8名を分析対象とした．分析の結果，看護専門学校教員における職業キャリア成熟の構成要素はは，【教員キャリアの準備状態】，【看護師から教員への役割移行】，【教員の職務と取り組み】，【職場環境の良・不良】，【教員としての成長・発達】，【キャリアに対する展望】の６つのカテゴリからなり，看護教員の職業キャリア成熟モデルと命名した．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
「看護専門学校教員職業キャリア成熟尺度」の開発のために，まず看護専門学校教員の職業キャリア成熟の構成要素を質的に明らかにすることから取り組み，看護教員個人の内面的要因を含んだ，より独創性のある職業キャリア成熟尺度とするために，スピリチュアリティ評定尺度を用いた質問紙調査を合わせて行った．これらの質的データの整理と分析に予想以上に時間を要したために，尺度原案を用いた本調査の実施を延期した．
しかし職業キャリア成熟の構成要素については十分に検討することができており，現在は尺度原案を精選し，プレテストを行う準備を整えている．したがって本年度中に本調査を実施することができると考える．
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| Strategy for Future Research Activity |
2016年度までにＡ地区の看護専門学校教員の職業キャリア成熟の構成要素を質的に明らかにした．現在は分析により得られた職業キャリア成熟の構成要素より，尺度原案を精選し，プレテストを行う準備を整えている．
2017年度はプレテストの結果をもとに，全国的な規模で質問紙調査を行い，信頼性・妥当性を検討し「看護専門学校教員職業キャリア成熟尺度」を完成させる予定である．
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| Causes of Carryover |
職業キャリア成熟の特徴的な要因を抽出するために，2015年度はＡ地区の看護専門学校教員の職業キャリア成熟の構成要素を質的に明らかにし，2016年度以降「看護専門学校教員職業キャリア成熟尺度」原案を作成し，本調査調査を行い尺度を完成させることとしていた．しかし質的データの整理と分析に時間を要し，尺度原案を用いた本調査の実施を延期せざる得なくなった．そのために質問紙による本調査を行う予算を執行することできず，2017年度に繰り越すこととなった．
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
2017年度請求分70万円と繰り越した予算38万円 → 2017年度直接経費108万円
【物品費：37万円】図書・文献資料,消耗品等，【旅費：25万円】，【人件費・謝金：10万円】，【その他：36万円】印刷費，郵送，通信費等
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Research Products
(1 results)
