2019 Fiscal Year Annual Research Report
Construction and verification of the basic nursing education system to foster disaster nursing practical skills based on general-purpose abilities
Project/Area Number |
15K11567
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Research Institution | Tokyo Kasei University |
Principal Investigator |
谷岸 悦子 東京家政大学, 健康科学部, 教授 (30248968)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
立石 和子 仙台赤門短期大学, 看護学科, 教授 (80325472)
今留 忍 東京家政大学, 健康科学部, 教授 (30306667)
齋藤 麻子 東京家政大学, 健康科学部, 講師 (70720390)
大澤 力 東京家政大学, 子ども学部, 教授 (20310394)
小原 真理子 清泉女学院大学, 看護学部, 教授 (00299950)
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Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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Keywords | 災害看護 / 汎用的能力 / 看護基礎教育 / 災害看護実践力 / 教育システム / 被災地 / 地域防災・減災 / 災害への備え |
Outline of Annual Research Achievements |
汎用的能力を基盤とした災害看護実践力を育む看護基礎教育における教育システムは、2つの場での学修と3つの学修方法で構築した。場は、学内と地域である。学修方法は、講義・講演と課題に対するグループおよび個人による課題解決学習、そして発見した問題・課題を調査・体験・実践を通して解決する学修である。 従来の看護基礎教育における災害看護は、学内における講義が中心となっていた。災害看護を教授する専門家が少なく、テキストや文献を頼りに教授すること、災害時の救護活動の体験談を聞くことである。実習病院で行われる災害訓練に参加する場合も教育プログラムとして組まれることは少なかったようである。 1995年阪神・淡路大震災後に災害医療・災害看護の必要性、組織の協働による救護活動、災害の専門的知識・技術をもつ人材育成に力が注がれてきた。看護学でも体験からの理論構築、知識の体系化、マニュアルやテキスト作成が行われた。 看護基礎教育において学生が災害急性期の救援活動に参加することは困難が多いが、災害中長期における支援やボランティア活動は可能である。被災地での活動は、仮設・復興住宅地域の住民に対する健康づくりや地域コミュニティ作りへの支援がある。備えに向けた活動は、大学所在地や住居地域の地域診断や地域防災・減災への住民と一緒になった取り組みが可能である。これらの活動を通して学生は災害を身近な問題と捉えることができるようになる。学内の講義や災害を想定した演習・シミュレーションに加え、被災地の見学、支援活動への参加そして生活の場である地域での防災・減災の組み込みは、学生の実践力を伸ばすことに繋がる。 教育システムの課題は、被災地で活動する学生数、学生の安全確保、活動期間、指導者・教員の確保がある。国外の災害看護を加える場合は、災害の種類や被災状況と共にその国の社会情勢、安全の保障をできることが大きな課題となる。
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Research Products
(4 results)