The development of continuous nursing care model for living kidney donors

2018 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 15K11604
• Research Institution: Musashino University
• Principal Investigator: 高田 幸江 武蔵野大学, 看護学部, 准教授 (80529371)
• Project Period (FY): 2015-04-01 – 2019-03-31
• Keywords: 生体腎移植 / ドナー / 看護 / 支援モデル

Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は、生体腎移植ドナーを術前から術後の生涯にわたり継続的に支援するための看護支援モデルを開発することであった。2018年度は、2017年度に計画していたものの、日程調整が出来ず実施に至らなかった「実践家を交えて臨床応用可能な看護支援モデルを検討すること」を計画していた。
2018年度は、移植に関連する複数の学会に参加し、最新の知見を得ることに加え、2017年度までの調査で検討した看護支援モデル案を、3名の学会認定移植コーディネーターに提示し、今までのドナー看護の経験知や臨床現場の看護の実践の実際と、診療の場の構造などのハード面や、マンパワーなどのソフト面の現状と課題などを踏まえ、意見交換を行った。この際、全国の移植実施施設に適応可能な示唆を得るために、年間移植件数が10件前後の施設と、100件を超える施設の移植コーディネーターも含めた。
これらの意見交換から、臨床応用可能な看護支援モデル案について示唆を得た。臨床現場では、術後のフォローアップ外来でドナーが受診しなくなることを防止することについて課題が挙がった。この看護課題に対する対策としては、ドナーが通いやすい立地の病院でフォローアップする継続看護の可能性が示唆された。特に重要だと考えられたことは、「ドナー自身による継続的な健康管理と診療の継続の必要性に関する術前の指導・教育を徹底すること」であった。術前には、身体的な検査や手術に向けた身体準備と同時に、継続的な健康管理と受診の必要性の指導を行ない、これらの理解度や実行可能性を評価することが求められることが示唆された。
また、術後ドナーとの十分な面談時間が確保できていないという課題については、単に移植コーディネーターの人数を増やすだけでは対応が不十分であり、面談室の確保などハード面の改善も同時に必要となることが明らかとなった。