2016 Fiscal Year Research-status Report
がん患者用の共有型看護相談モデルを基盤とした意思決定支援システムの開発
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15K11632
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| Research Institution | University of Hyogo |
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Principal Investigator |
川崎 優子 兵庫県立大学, 看護学部, 准教授 (30364045)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
内布 敦子 兵庫県立大学, 看護学部, 教授 (20232861)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | がん看護 / 意思決定支援 / 療養相談技術 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成28年度は、がん看護に従事している看護師（ジェネラリスト）が活用できる「がん患者の療養上の意思決定プロセスを支援する共有型看護相談モデルを基盤とした意思決定支援システム（以下意思決定支援システムと表記）」を作成することを目的として、以下３点について取り組んだ。
１．がん看護領域における意思決定支援研究会（以下研究会）の開催：関西(7月9日、31名)、関東（8月6日、18名）の2箇所で開催し、意思決定支援に関する①価値観ワークショップ、②がん医療に携わる医師・薬剤師・MSW・CNSによるパネルディスカッションを行った。①では医療者と患者の価値観の違いに気づき患者の価値観に基づいて意思決定支援を行うこと、②では医療職種間の役割の違いを明確化すること、多職種連携のコツとして職種間の境界をマネジメントすることなどの必要性が明確化した。
２．多職種による意思決定支援システムに関する検討 ：医師・薬剤師・MSWの意思決定支援方法の現状を明確化するために、医師5名、薬剤師７名、MSW6名にヒアリング調査を行った。結果、がん患者の診断時、治療開始時、治療後、再発時、BSC移行時などの時期別に、各専門職の意思決定支援内容、各時期における看護師と連携状況が明確になった。この結果をもとに、がん患者向けの意思決定支援多職種連携Mapを作成し、意思決定支援システムの中に追加した。
３．第31回日本がん看護学会学術集会における交流集会の開催：交流集会（2月4日、250名）では、２の成果発表および次年度以降の共同研究者の募集を行った。参加者の反応としては、意思決定支援における職種間の役割の違いが明確化し多職種連携の手がかりが得られたという意見が得られた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成27年度は、研究会において意思決定支援のシステム整備、教育体制づくりについて検討を行い、モデルをジェネラリストが活用しやすいようにガイドブックには実践編（5事例を用いてモデルの活用方法を解説）を追加した。平成28年度は、研究会において価値観に基づいて意思決定支援を行う方法、多職種連携による意思決定支援として医療職種間の役割の違いを明確化し職種間の境界をマネジメントする方法について検討を行った。また、調査結果をもとにがん患者向けの意思決定支援多職種連携Map（看護師、医師、薬剤師、MSWへの相談内容を明記）を作成した。これらの成果をもとに、意思決定支援システの整備を行った。意思決定支援システムは、①Webサイト「がんになっても・・・あなたらしく納得のいく生活を送るために～意思決定の進め方～」、②がん患者の療養上の意思決定プロセスを支援する共有型看護相談モデル(Nursing Model for Supporting Shared Decision Making ：NSSDM）を用いた意思決定支援ガイドブック、③がん患者向けの意思決定支援多職種連携Mapの3点で構成した。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成29年度は、前年度までに作成した意思決定支援システムをもとに以下の3点に取り組む予定である。
１．多施設共同研究体制の整備：20の医療機関と大学が連携し、意思決定支援システムを用いた介入研究を行う体制を整える。各医療機関の看護師（CNS1名/施設、ジェネラリスト2～3名/施設）を対象に研究内容やモデル、意思決定支援システムの説明会やワークショップを開催し、介入内容の統一化を図る。また、大学および各医療機関の倫理委員会へ審査申請を行う。
２．多施設共同研究の実施：大学および各医療機関の倫理委員会承認後、意思決定支援を要するがん患者200名（対照群100名、介入群100名）に介入を行い、意思決定に関わる葛藤、患者-看護師間の共有度、QOL、症状評価、介入内容の指標を用いて効果検証を行う。
３．第32回日本がん看護学会学術集会における交流集会の開催企画：多施設共同研究の成果報告および意思決定支援システムの普及活動を行う予定である。
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| Causes of Carryover |
他施設共同研究で用いる予定の資料およびパンフレット等の印刷が次年度に移行したため
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
他施設共同研究で用いる予定の資料およびパンフレットの印刷
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