2017 Fiscal Year Annual Research Report
Development of a Decision-making Support System Based on the Nursing Model for Supporting Shared Decision Making for Cancer Patients
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15K11632
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| Research Institution | University of Hyogo |
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Principal Investigator |
川崎 優子 兵庫県立大学, 看護学部, 准教授 (30364045)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
内布 敦子 兵庫県立大学, 看護学部, 副学長 (20232861)
脇口 優希 兵庫県立大学, 看護学部, 助教 (90520982)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | がん看護 / 意思決定支援 / Shared Decision Making / 療養相談技術 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成27年度は、意思決定支援のシステム整備、教育体制づくりについて検討を行い、5事例を用いてモデルの活用方法を解説したガイドブックを作成した。
平成28年度は、がん患者の価値観に基づき、多職種連携による意思決定支援方法について検討を行い、医師、薬剤師、MSWへの調査後、がん患者向けの意思決定支援多職種連携Mapを作成した。意思決定支援システムは、①がん患者向けとして意思決定支援ガイドとなるWebサイトと意思決定支援多職種連携Map、②看護師向けの意思決定支援ガイドブックで構成した。
平成29年度は、11の医療機関と大学が連携し、意思決定支援システムを用いた多施設共同研究を行った。意思決定支援を要するがん患者65名に介入を行い、意思決定に関わる葛藤尺度（DCS）、共有決定度質問紙（SDM-Q-9）、健康関連QOL（Short Form-8:SF-8）、エドモントン症状評価システム(ESAS-r-J)の指標を用いて効果検証を行った。結果、共有型看護相談モデルによる介入効果として、がん患者の中で気持ちの整理、現状の理解、価値観が明確にあり決定するための基準がわかる、前向きになる、迷いがなくなるなどの効果がみられ、意思決定の質が向上していることが明らかとなった。
最後に、第32回日本がん看護学会学術集会（2月3日、250名）において、成果報告および意思決定支援システムの普及活動を行うことを目的として、「多職種連携を視野に入れた意思決定支援体制の整備と運用のコツ」をテーマとした交流集会を開催した。参加者とのディスカッションにより、意思決定支援システムを効果的に活用するためには、外来における意思決定支援体制整備、患者のセルフケア能力に働きかける看護、倫理カンファレンス実施などが必要であることが示唆された。
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Research Products
(6 results)
