2018 Fiscal Year Annual Research Report
Development of a generalist nurse education program to promote transition to home care settings for end-stage cancer patients
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15K11640
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| Research Institution | Kyoto Prefectural University of Medicine |
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Principal Investigator |
吉岡 さおり 京都府立医科大学, 医学部, 准教授 (60454881)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
片山 はるみ 浜松医科大学, 医学部, 教授 (90412345)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | がん患者 / 終末期 / 在宅療養 / 移行支援 / 教育プログラム |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、終末期がん患者の在宅療養移行の促進を目指し、がん患者とその家族に対する意思決定支援能力および職種間連携力の高いジェネラリストナースを育成する教育プログラムの開発を目的とした。平成27年度は終末期がん看護に関わる看護師を対象に、終末期がん患者の在宅療養移行支援に対する役割認識に関する面接調査を実施し、①在宅療養移行支援における患者家族を中心に見据えた看護実践、②関連職種連携力の発揮、③チームにおける自己の立場を自覚した行動、④在宅療養移行支援における役割開発への取り組みの4つの役割の視点を抽出した。
次に、上記の質的分析結果のサブカテゴリレベルから在宅療養移行支援役割行動項目を作成し、平成28年から最終年度にかけて質問紙調査を実施した。質問紙の構成は、上記の役割行動項目、学習経験、終末期ケアにおけるコミュニケーションスキル尺度、コミュニケーションの6つのスキルを測定するENDCOREs、チームアプローチ評価尺度などから構成した。対象者はがん診療連携拠点病院の看護師513名であった。役割行動項目を従属変数とする重回帰分析の結果、在宅療養移行支援の経験、チームへの貢献度の評価、チームの機能の評価、関係調整のコミュニケーションスキル、わかりやすい伝達スキル、在宅看護に関する学習経験などが関連していた。調整済み決定係数は0.46であった。
これらの結果から、教育プログラムの内容として、終末期がん患者の在宅療養に関わる基本的知識の提供、終末期がん患者、家族との基本的コミュニケーションスキル、職種間連携における調整的なコミュニケーションスキルに加え、在宅療養移行支援が必要な終末期がん患者の事例検討などの有効性が示唆された。
教育プログラムとしてのマニュアル化などを進め、ジェネラリストナースを対象に教育評価研究を実施し、プログラムの有効性を検証していくことが今後の課題である。
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