2018 Fiscal Year Annual Research Report
Does parenting resilience of mothers with children with developmental disabilities improved by triple P intervention?
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15K11672
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| Research Institution | Fukuoka Prefectural University |
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Principal Investigator |
江上 千代美 福岡県立大学, 看護学部, 教授 (50541778)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田中 美智子 宮崎県立看護大学, 看護学部, 教授 (30249700)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 養育レジリエンス / 発達障害のある小児 / 子育て |
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| Outline of Annual Research Achievements |
【目的】発達に課題のある児をもつ母親（母親）は子どもの感情や行動の問題に継続的に向き合い、その困難な状況に効果的に対応できることが必要となる。この状況に適応するには養育レジリエンスを高めることが有用とされる。Positive Parenting Program(トリプルP)は親の子育てや親の精神的健康が向上するばかりでなく、子どもの感情や行動の問題を減少させるとして報告されている。そこで、母親を対象に、トリプルPによる介入を行い、トリプルPの受講による養育レジリエンス、子育てのスタイル、子ども行動への影響を検討した。久留米大学倫理委員会の承認を得て実施した。【方法】 研究協力者は発達に課題のある3歳から12歳の子どもの母親20名であった。研究協力者はトリプルP（SSTP）の9回連続講座（1回の受講時間は2時間30分）を受講した。参加者には質問紙の協力を求めた。質問紙は①養育レジリエンス尺度（PRQ）②子育てと家族調整尺度（PAFAS）および子育てスタイル③子どもの行動・感情への自己効力感尺度(CAPES-DD)である。久留米大学倫理委員会の承認を得て実施した。【結果】すべての尺度において、トリプルP受講前より、受講中および受講後、受講6か月後の値が有意に改善していた(p<.001)。【考察】これらにより、トリプルPによる子育て支援は養育レジリエンスを向上させるだけでなく、子育てスタイルの改善、家族関係の改善、子ども感情・行動の問題の減少と親の自己効力感の上昇させることが示唆された。これはトリプルPが提供する子育ての知識や技術のみでなく、プログラムの柱である親の自己調整力が養育レジリエンスを高めることになっているのではないかと推察した。今後の課題として、発達障害をもつ子どもへのマルトリートメントを防ぐため、すべての母親の養育レジリエンスを高める支援についての検討が必要となる。
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