Development of guidelines for collaboration of midwives and public health nurses for families in need of continuous support

2017 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 15K11675
• Research Institution: Japan Health Care College
• Principal Investigator: 岡田 尚美 日本医療大学, 保健医療学部, 講師 (00515786)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 三國 久美 北海道医療大学, 看護福祉学部, 教授 (50265097)
• Project Period (FY): 2015-04-01 – 2018-03-31
• Keywords: 助産師 / 保健師 / 連携 / 分娩取扱医療機関

Outline of Annual Research Achievements

第2回デルファイ調査において、助産師と保健師の連携指標項目に対する同意の程度の回答を求め、172名（回収率76.1％）から回答を得た。産科中止のため無回答1件を除く171件（有効回答率75.7％、病院104件、診療所67件）を分析対象とした。【医療機関受診時から退院まで】の連携指標は21項目、【退院後】は5項目、【指導的役割を担う師長等が実施すべき内容】は11項目、【病棟または外来のスタッフが実施すべき内容】は8項目であり、計45項目すべてCVI0.8以上であったため調査終了と判断した。助産師が家族の退院前に医療機関内外の連携体制を整え、退院後も連携をはかる項目がみられた。また、連携の基盤となる体制づくりの項目もみられた。さらに、保健師の連携項目（筒井,2006）と同様に、連携職種の活動を知る機会についての項目もみられた。指導的役割を担う者が実施すべき項目には、連携という側面からスタッフを育成する内容が含まれていた。スタッフが実施すべき項目には、自己研鑽の内容が含まれていた。
第1回調査において、同意はするが実現性は低い項目があることが明らかとなり、同意の程度とあわせて実施状況（「いつも実施している」～「全く実施していない」の4段階のリッカート尺度、実施していない場合の理由）への回答を求めた。実施すべきと考えるが実施していない理由として、「時間がない」「人手不足」の他、「システムの不備」「保健師との連携に関する考えの相違」等が明らかとなった。
連携指標の確定により、継続的な支援が必要な家族のための助産師と保健師の連携指針となり、切れ目のない支援の基盤となると考える。また、助産師と保健師の連携を阻害する要因が明らかとなり、今後の研究の示唆が得られた。