壮年期男性の生活習慣病予防行動と家族機能に関する研究

2015 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 15K11685
• Research Institution: Tokyo Health Care University
• Principal Investigator: 金子 あけみ 東京医療保健大学, 看護学部, 准教授 (80588939)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 田久保 由美子 昭和大学, 保健医療学部, 講師 (20385470) ; 山口 智美 神奈川工科大学, 看護学部, 講師 (40613279) ; 臼井 雅美 帝京平成大学, 公私立大学の部局等, 教授 (50349776)
• Project Period (FY): 2015-04-01 – 2018-03-31
• Keywords: ライフスタイル / 生活習慣病

Outline of Annual Research Achievements

平成27年度は、壮年期男性の生活習慣病予防行動について把握するため、まず、ライフスタイルに関する国内文献、海外文献について調査した結果、個人要因と状況的要因についてに大別された。しかし、個人の健康的なライフスタイルの維持にどのような要因が関連しているか構造的に説明しうる資料は得られなかったため、壮年期男性のライフスタイルの実態について把握するため、インターネット調査を実施した。インターネット調査は文献調査を踏まえ、個人特性要因として年齢、職業、身長、体重、婚姻状況、子どもの有無、親の介護・看取り体験、通院の有無を、状況的要因として、自己効力感、家族関係、仕事のストレスとした。これらの要因と個人の健康増進ライフスタイルとの関連を調査することとした。健康増進ライフスタイルは既存の測定尺度であるWalker(1988)らの開発したHealth-promoting Lifestyle Profiel(HPLPⅡ)を魏(2000)らが翻訳した日本語版健康増進ライフスタイルプロフィールを許可を得て使用した。対象者は40代、50代男性各200名の合計400名とした。平均年齢は49.3歳（40-59歳）、一般企業に勤務する管理職以外の者で、多くは既婚者であった。先行研究から、心理社会学及び家族発達の相違から40歳代と50歳代とでは、HPLPⅡにおける評価項目である健康意識、精神的成長、身体活動、人間関係、栄養、ストレス管理に関して違いがみられると考えられたが、今回の調査結果では有意差は見られなかった。また、自己効力感、家族機能との関連も認められなかった。
家族機能測定に関しては、その簡便性からSmilkstein(1978)の家族Apgerの日本語版を許可を得て使用したが、項目数が少ない等の問題もあったことから平成28年度はインタビュー等による質的データを収集した上で分析を継続する。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

平成27年度の研究計画は文献検討を中心に質問紙調査を作成することを予定していたが、文献等では十分に把握できない部分があり、壮年期男性を対象にライフスタイルの現状を把握する必要性が生じたことから、研究計画を前倒しして、既存の測定尺度等を用いたインターネット調査を実施した。その結果、壮年期男性のライフスタイルの傾向について把握することができた。
詳細な分析は途上にあり、引き続き分析を進めるとともに、平成28年度では特に家族機能との関連や計画的行動理論を用いた検討を行う予定である。

Strategy for Future Research Activity

平成27年度にインターネット調査を実施したため、研究の進捗は順調に進展しているが、今後、得られたデータを吟味し、分析をさらに進める。個人の健康増進あるいは生活習慣病予防行動と家族機能との関連については、研究方法、測定尺度に課題があると考えられるため、分担研究者とともに再検討する。また、本年度中に研究フィールドである企業に協力を得られれば、家族に関するインタビュー調査を実施する予定である。　また、壮年期男性の健康行動に対する認知、感情等について検討するため、Ajzen（2011）の計画的行動理論を分析枠組みとして分析・考察をする。

Causes of Carryover

平成27年度における文献調査の結果、研究対象である壮年期男性のライフスタイルについて実態を把握する必要が生じたため、当初、平成28年度に実施予定であった質問紙調査を実施することとした。対象者の無作為抽出や調査手法の簡便性及び回収率の高さからインターネット調査としたことから、その調査等に係る費用を支出する必要が生じた。

Expenditure Plan for Carryover Budget

平成28年度において実施予定であった壮年期男性を対象とするライフスタイル調査は終了しているため、分析をさらに進めることとしている。しかし、壮年期男性の健康行動に関連があると考えた家族機能との関連については、質的な研究手法を用いて検討する必要があると考えられることから、本年度の研究費の範囲内で、一般企業に勤務する壮年期男性やその家族へのインタビュー調査を予定している。