産後の抑うつ状態を予防するための周産期保健指導プログラムの開発

2015 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 15K11687
• Research Institution: Kyoto Tachibana University
• Principal Investigator: 神崎 光子 京都橘大学, 看護学部, 准教授 (40305850)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 牧野 温子 京都橘大学, 看護学部, 助手 (60733350) [Withdrawn] ; 生橋 幸実 京都橘大学, 看護学部, 助手 (00756306)
• Project Period (FY): 2015-04-01 – 2018-03-31
• Keywords: 母親 / 家族機能 / 抑うつ状態 / 妊娠期保健指導 / 育児自己効力感

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、家族機能の側面から妊娠期における教育的介入プログラムを作成し、産後の抑うつ状態の予防効果を縦断的に検証しようとするものである。
申請者らは、先の基盤研究において、家族機能と育児ストレス、抑うつ状態、育児自己効力感、育児負担感との因果的関連を検討し、妊娠期の早い時期から家族機能を高める方向で教育的介入を行うことで抑うつ状態を軽減し、育児自己効力感を高め、育児期のストレス反応を軽減する可能性があることを明らかにした。この成果を基に家族機能の構成要素となる特性を強化する介入を盛り込んだ教育プログラムを考案している。
このプログラム案を基に実用可能な新たな教育プログラムを開発するためには、RCT（randomized controlled trial）による介入研究を行い、その効果を検証する必要がある。そこで、本年度は、RCTによる 妊娠期教育プログラムに関する先行研究の文献検討を行った。その結果、RCTによる教育的介入プログラムの効果を検証した研究は少なく、また家族機能の側面から教育的介入プログラムの効果を検討した研究報告は見当たらなかった。
周産期のRCTによる教育的介入プログラムを検討した先行研究から、対象となる家族の利益に倫理的配慮を行いつつランダム化を行うために介入と調査の方法について再検討行う必要性が明らかになった。
さらに、プログラムを構成している介入方法が、家族機能を高めるものであるか否か、事前にプレテストしたうえで、プログラムに組み込むことが必要であると考えた。その為、先の研究で作成したプログラム案を再検討し、プログラム全体を再構成した。また、調査施設、介入および調査時期など研究計画全体を再検討した。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

RCTによる縦断的調査研究とするため、再度の文献検討を行い、介入内容の精錬および介入方法、調査実施施設、調査方法など研究計画全体の見直しを行ったため。

Strategy for Future Research Activity

本年度の文献検討、介入内容および介入方法の検討、研究計画の再検討に基づき、今後は介入および調査を行い、研究計画を推進していく。研究期間を１年延長して縦断研究に取り組むこととする。

Causes of Carryover

RCTによる介入研究の文献検討を行い、プログラムの内容や研究計画の見直しを行ったため、介入および調査にまで至らなかった。

Expenditure Plan for Carryover Budget

次年度の使用計画として、物品としてプログラムの運営上必要な機材の購入、モデル人形の追加購入、プログラムテキスト教材の印刷費、介入・調査交通費、データ入力人件費、調査票印刷費、学会発表交通費、および参加費、論文作成費用等の支出を予定している。