2019 Fiscal Year Research-status Report
不妊外来における初回受診カップルへのケアモデル開発
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15K11691
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Research Institution | University of Occupational and Environmental Health, Japan |
Principal Investigator |
實崎 美奈 産業医科大学, 産業保健学部, 教授 (80412667)
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Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2021-03-31
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Keywords | 不妊患者カップル / 初回受診時ケア / ケアモデル開発 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究課題は、不妊患者カップルが通院開始初期に不本意に通院を中断するケースを減少させることを目的とし、分権検討及び実態調査から、不妊外来を初めて訪れたカップルへのケアモデルの開発をめざすものである。研究期間は当初、平成27年度~平成31年度の5年間を予定していたが、諸事情により令和2年度までの6年間としている。 本研究の初年度である平成27年度には、文献検討および学術集会等への参加による情報収集から、不妊患者カップルへの初回受診時看護の実施調査を行うための準備を行った。2年目にあたる平成28年度には、引き続き文献検討および学術集会等への参加による情報収集を行い、当該年度に実施する予定であった「不妊 外来における初回受診カップルへのケアの実態調査(1)(参加観察)」で使用する参加観察記録のフォームを作成した。このフォームを資料に含めて研究計画書を作成し、研究者の所属機関の倫理委員会に提出して平成29年4月に承認され(産業医科大学倫理委員会、受付番号H29-014)、同年度中に6事例の調査を実施 した。平成30年度には、本研究課題に関連する学会の学術集会を研究代表者が開催して研究概要を周知し、併せて研究代表者、研究協力者が国内外の学術集会等に参 加することで、より広い範囲からの情報収集にも努めた。令和元年度(平成31年度)には、実態調査(2)(質問紙調査)につなげるべく、実態調査(1)(参加観察)の成果報告の学会発表を行い、現在は投稿論文を執筆中である。 これら2つの実態調査を経て得られた成果をもとに、不妊外来の初回受診カップルへのケアモデル提案書の作成を目指している。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究は文献検討および2度の実態調査によるケアモデル提案書の作成とその実用性の検討、洗練化までを最終目標としており、研究期間は5年間としている。研究成果の精度を高めるためにも、研究計画立案の時点から無理のないスケジュールとすることを心がけた。平成27年度の文献検討および学術集会等への参加による情報収集まではおおむね順調に進めることができていた。しかし平成28年度の初めに研究者の所属機関(部署)において予定外に研究・教育スタッフの欠員が発生したこと、また研究代表者が平成30年9月に第16回日本生殖看護学会学術集会の学術集会長を務めたこと、私的な事情及び研究代表者の所属施設での昇進などが重なり、当初予定していたエフォートどおりに研究を進めることが困難となったために研究の遂行に遅れが生じてきた。 現在は新型コロナウイルス感染症の世界的な感染拡大に伴う教育方法の検討や変更への対応を急務として進めている状況下にある。
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Strategy for Future Research Activity |
平成29年度~30年度に実施した「不妊外来における初回受診カップルへのケアの実態調査(1)(参加観察)」については、令和元年度(平成31年度)中に成果報告として学会発表を行うことができた。現在は投稿論文の執筆中であり、この成果をもとに調査票を完成させ、2つめの実態調査(質問紙調査)の準備を進めて行く。2つの調査を経て得られた成果をもとにして不妊外来における初回受診カップルへのケアモデル提案書の作成をめざす。 現在は新型コロナウイルス感染症の世界的な感染拡大に伴う教育方法の検討や変更への対応を急務として進めているが、研究についても可能な限り進めていきたいと考えている。
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Causes of Carryover |
「現在までの進捗状況」にも記述したとおり、本研究課題は現在、遅れて進行中である。その理由として、平成28年度~平成29年度の2年間、研究者の所属機関(部署)において研究・教育スタッフに想定外の欠員がし発生したこと、また研究代表者が平成30年9月に第16回日本生殖看護学会学術集会の学術集会長を務めたこと、私的な事情及び研究代表者の所属施設での昇進などが重なり、当初予定していたエフォートどおりに研究を進めることが困難となった。そのため、研究費の使用も少額にとどまった。平成30年度には研究・教育スタッフの補充があり、学術集会も終了した。令和元年度(平成31年度)の研究代表者の昇進に伴いエフォートどおりに研究を進めることができなかったが、成果報告(学会発表)は行うことができた。 今後の研究の進行に伴い、実態調査(2)(質問紙調査)の調査票の印刷や調査票の配布及び回収にかかる郵送料など、研究費も使用していく予定にしている。
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Research Products
(1 results)