2018 Fiscal Year Research-status Report
食物アレルギーをもつ子どもの発達段階別 教育用ツールの作成
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15K11734
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| Research Institution | Seisen University |
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Principal Investigator |
鈴木 美佐 聖泉大学, 看護学部, 講師 (10633597)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
流郷 千幸 聖泉大学, 看護学部, 教授 (60335164)
平田 美紀 聖泉大学, 看護学部, 准教授 (90614579)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 食物アレルギー / 小児 / 発達段階 / 教育・心理支援 / 教育用ツール |
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| Outline of Annual Research Achievements |
食物アレルギーをもつ幼児の療養行動獲得に向けた心理・教育的支援について検討し、教育ツールを作成することを目的に、これまで研究を進めてきた。
平成27・28年度は食物アレルギー（FA）をもつ幼児の母親にインタビュー調査を行い、母親による心理・教育的支援の実践内容について分析を行った。その結果、FA児の母親は子どもに『小さい時から食べ物を一緒に選ぶ経験をさせる』ことを通して、『アレルゲンを含む食品のシンボルを子どもと一緒に確認（する）』し、『自分と人の食べられるものはそれぞれ違うことを子どもに気づかせ（る）』ながら、子どもにFAについて伝えていた。また母親は、FA児が自信をもって療養行動をとれるようになるための『ガイド役になる』という自身の役割を意識しながら『子どもの負い目にならないように配慮する』ことをベースに、『食べることによる危険だけでなく楽しみも伝える』ことや、『自分に合った食べ物を一緒に見つける喜びを感じ合う』ことにより、子どもの自己肯定感の低下につながらないような教育・心理的支援を行なっていた。さらに、社会の中で子どもがFAと共に生活できるようにコミュニケーションスキルの向上への支援も行なっていた。
平成29年・30年はこれまでの結果に加えて、子どもの認知発達の側面からその特性をふまえた教育ツールを作成するための基礎的研究として「慢性疾患をもつ子どもの病気認知」の概念分析を行った。その結果，4つの属性，4つの先行要件，3つの帰結を抽出した。慢性疾患をもつ子どもの病気認知やそれにつながる対処行動について，Leventhalらの示した自己調節モデルの枠組みを用いて考えることができ、病気認知の先行要件として子どもの認知発達段階や、疾病の特性、医療者や養育者から得る疾病に関する情報が，子どもの「解釈」としての病気認知に大きな影響を与えていることが明らかになった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初は、平成30年度までの計画を予定していたが、最終年度を前にして養育者へのインタビューに加え、子どもの認知発達の特性を踏まえた、教育ツール作成のための2つの追加研究（慢性疾患を持つ子どもの病気認知の特徴を明らかにすることを目的とした概念分析、食物アレルギー児の対処行動の特徴を明らかにすることを目的としたインタビュー調査）について計画する必要があると判断し、平成30年度に実施した。
「慢性疾患をもつ子どもの病気認知の概念分析」研究は終了し、現在は、その結果を踏まえ実施した食物アレルギー児の病気体験のとらえ方・解釈・対処行動に関するインタビュー調査研究の結果について、分析途中である。
上記の研究計画の追加を行ったため、最終年度として計画をしていた、教育ツールの作成及びその臨床応用可能性の評価については、平成30年度に行うことは難しいと考え、最終年度として次年度、1年間の研究期間延長を申請した。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究期間を延長し、平成31年度を最終年度として、これまでの研究成果を踏まえた教育ツールの検討に取り組む。
ツール作成に関しては、小児アレルギーエデュケーター資格を有し、小児アレルギー臨床に携わっている看護師3名と、食物アレルギーの親の会に所属する食物アレルギー児の母親3名に協力を依頼し、作成した発達段階別 教育ツールの臨床応用性についてグループインタビューを行って意見を聞き、最終的に教育ツールを完成させる予定である。
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| Causes of Carryover |
当初計画では平成30年度を研究最終年度とし、教育ツールの臨床応用性に関するグループインタビュー研究及び、教育ツールに関する印刷・製本費用を計上していたが、研究が遅れ、成果物の完成に至らなかった。
そのため、研究期間の1年延長を申請し、臨床応用性の確認のための研究にかかる費用と、成果物印刷・製本費について、翌年度（平成31年度）研究経費として使用する。
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