2015 Fiscal Year Research-status Report
口腔機能を維持・向上する口腔ケアの標準化と効果の検討
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15K11746
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| Research Institution | Hokkaido University of Science |
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Principal Investigator |
大内 潤子 北海道科学大学, 保健医療学部, 講師 (00571085)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
林 裕子 北海道科学大学, 保健医療学部, 教授 (40336409)
福良 薫 北海道科学大学, 保健医療学部, 教授 (30299713)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 口腔ケア / 口腔機能 / 口腔リハビリ / 摂食嚥下 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は，口腔清掃と口腔機能向上を目的とした黒岩（2010）による口腔ケア（以下，Kケア）について，その方法の標準化および効果の評価をすることである。そのうち，平成27年度は，実際の実施状況や継続上の課題について明らかにするために質問紙調査を実施した。対象者は，Kケアをすでに導入している4医療施設に勤務する看護・介護スタッフ183人であった。質問紙によって，回答者の属性，Kケアの対象患者，実施方法や所要時間を聞いた。また，主観的な効果度および負担感等を7段階で評価してもらった。有効回答167人のデータを分析した結果，Kケアの対象者としては，廃用症候群患者（51%）が最も多く，ついで脳神経障害患者（38％）で，病棟あたりの対象患者数は平均9.9（±7.4）人であった。ケアに要する時間は， 1～30分とかなり幅があった。Kケアとして実施している内容として7割以上の回答が得られたものは，「口の中にブラシを入れて，頬をストレッチする」「舌の上をブラシで清掃する」などの5項目であった。逆に，「舌をブラシでストレッチする」などの2項目は，5割以下の参加者しか実施していなかった。また，負担感に有意に影響を与えていたのは，Kケア経験年数，対象患者数，主観的効果度，専門職者としての経験年数であった。これらの結果より，対象患者層は似ているにも関わらず，実施者によってKケアの所要時間や実施内容にばらつきがあることが示された。また，Kケアを実施する上での負担感は，対象患者数が多く，主観的効果を低く感じ，専門職者およびKケア経験年数が短いほど高くなることが示唆された。今後は，これらの結果を受けて観察法により，ケア内容のばらつきに影響を与える要因とKケアとして必要な要素の特定が必要と考えられた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究の第1段階として，平成27年度から28年度にかけて，すでに，黒岩による口腔機能を高める口腔ケアを実施している複数の一般急性期病棟および回復期病棟で勤務する看護および介護スタッフを対象に，質問紙法と観察法によって実際の実施状況と方法を調査し，その結果をもとに標準化プロトコルを作成することになっている。そのうち，平成27年度には，4つの医療施設の協力を得て，質問紙法による調査が予定通り終了し，実際の実施状況についての情報を収集できた。そのため，おおむね順調に進展していると判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成28年度は，観察法による実施状況の調査を実施し，標準化プロトコルの作成をする予定である。すでに，研究協力医療施設や研究協力者とともに，観察法による調査に向けた話し合いを進めており，８月には調査を実施できるように準備をしているところである。また，実施状況のばらつきには，対象患者の状態や個人要因とともに，医療施設ごとの組織的な要因も影響していることが推測されたため，コミュニティ心理学の研究者にも研究協力を得て，データ収集および分析に備えている。また，Kケア提唱者の黒岩恭子氏にも研究協力者となっていただき，映像の分析や解釈，標準化プロトコルの作成に関わっていただくことになっている。
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| Causes of Carryover |
平成27年度は質問紙調査が中心であり，経費が予測した額より若干少なかったことが主な理由である。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成28年度は，医療機関に出向きデータ収集をする予定であり，その経費の一部として使用される予定である。
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